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2019/3/17 0:11

4545回答

私たち日本人が余計な事をしなければ韓国はもっと発展していましたよね?

私たち日本人が余計な事をしなければ韓国はもっと発展していましたよね?

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そうですかね? 今も日本は余計な事してませんけど 焼肉は日本の方が美味しいし 冷麺も日本の方が美味しいし 韓流スターいなければ 誰も行かないんじゃないですか?

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●文在寅「従北」「反日」不支持5割超見限られた 文在寅批判の保守系野党が猛追 2019年3月19日 夕刊フジ 韓国の文在寅大統領が、国民から見放されつつある。 今週発表された世論調査で、文在寅氏の支持率が過去最低、不支持率が初めて過半数となったのだ。 米国と北朝鮮の「仲介役」を自任していた文在寅氏だったが、2019年2月の米朝首脳会談は決裂。 国内の雇用対策も現地メディアに「雇用粉飾」と批判されている。 政党支持率でも、文在寅氏を批判する保守系野党が猛追している。 「従北」「反日」政策も効果が出ない文在寅氏は、徐々に追い込まれつつあるようだ。 文在寅氏が東南アジア歴訪中の2019年3月14日、韓国の世論調査会社「リアルメーター」が衝撃的な数字を発表した。 2017年に大統領就任した当初は10%台に過ぎなかった不支持率が、初めて50%超え、50.1%となったのだ。 かつて80%を超えていた支持率も、就任以来最低となる45%だった。 支持率低迷の原因としてリアルメーターは、北朝鮮の非核化をめぐる政策への不信感を挙げている。 2019年2月27、28日にベトナムの首都ハノイで行われた米朝首脳会談は共同声明を採択できず、決裂という形で終わった。 それは、米朝の「仲介役」を自任していた文在寅氏の外交的失敗も意味した。 北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長が提案した寧辺(ニョンビョン)の核施設廃棄について、文在寅氏は 「完全に廃棄されれば、非核化は逆戻りできない段階に入る」 と高く評価していた。 ところが、ドナルド・トランプ米大統領は寧辺以外の核施設の査察や廃棄も求め、文在寅氏はハシゴを外された。 以前から、「従北」姿勢が目立っていた文在寅氏は、国際的にも恥を晒している。 2019年3月、公表された国連安全保障理事会北朝鮮制裁委員会の専門家パネルの報告書に、北朝鮮の平壌で2018年9月、文在寅氏と金正恩氏がベンツに同乗し、サンルーフから身を乗り出して満面の笑顔で市民に手を振る写真が掲載された。 文在寅氏と金正恩氏の乗ったベンツの写真は、制裁違反の対象となる「贅沢品」として例示されたものだった。 韓国紙、朝鮮日報(日本語版)は2019年3月14日 <南北首脳リムジン同乗写真、安保理は韓国政府の削除要請を拒否> という見出しの記事を報じた。 記事によると、韓国政府は2019年1月に報告書の草案が作成された際、問題の写真が掲載されることを知り、阻止するための外交に全力を挙げたが、聞き入れられなかった。 同紙は国連勤務経験を持つ外交官やOBらの、 「国として非常に恥ずかしいことだ」 「文大統領のこのベンツに乗った写真が報告書に掲載されてしまうと、国際社会から 『韓国は制裁違反の共犯』 と認識される恐れがある」 との意見も掲載した。 経済政策でも文在寅政権は批判を浴びている。 韓国統計庁が発表した2019年2月の雇用動向で、就業者数が前年同月比で26万3000人増えたのだが、問題はその内容だ。 中央日報(日本語版)は社説で、 「韓国政府が26万人規模の高齢者雇用事業を早期施行し1月には失業者に含められていた高齢求職者が大挙就業者に変わった影響だ」 と指摘した。 つまり、「26万人規模の高齢者雇用事業」がなければ、就業者数はほぼ増加しなかったことになる。 しかも、増えたのは60歳以上で働き盛りの30、40歳代は減少となっていたのだ。 付け焼き刃的とも言っていい文在寅政権の雇用政策について、同紙は 「事実上『雇用粉飾』を試みた」 とし、持続可能な政策への転換を求めた。 文在寅氏の人気が悪化した背景について、韓国に詳しい麗澤大学の西岡力客員教授は 「朴槿恵前大統領や李明博元大統領を『悪い』と言って、逮捕することで劇場効果を生み出して一定の人気を集めてきた」 「だが就任3年目となり、文在寅氏自身の政策が問われるようになってきた」 と説明する。 文在寅政権に批判的な保守系野党の人気が急伸しているのも、文在寅氏に対する不信を示している。 冒頭に紹介したリアルメーターの調査によると、与党「共に民主党」の支持率が37.2%で、保守野党の「自由韓国党」32.3%だった。 文在寅政権の発足当初、共に民主党は自由韓国党を40ポイント以上リードしていた。 自由韓国党は2019年2月に代表選を行い、新代表に朴政権で首相を務めた黄教安(ファン・ギョアン)氏を選出した。 前出の西岡氏は 「自由韓国党には『親朴』と『非朴』の派閥争いがあり、 『保守が生まれ変わらなければならない』 という中で、国会議員としての政治経験がない黄氏への期待が高まっている」 「今後、国内経済がどんどん悪くなれば、文在寅氏は窮地に陥り、保守派対左派の対決が激化するのではないか」 と話した。 ●2019/03/14 10:03 南北首脳リムジン同乗写真、安保理は韓国政府の削除要請を拒否 http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/03/14/2019031480029.html ●【社説】税金で増やした雇用…ここでも疎外された韓国の青年たち 2019年03月14日11時03分 [ⓒ 中央日報/中央日報日本語版] https://japanese.joins.com/article/257/251257.html ●文在寅大統領の支持率45%、不支持率50% 文氏に限界を見てきた韓国民 [ 2019年3月15日 ] http://n-seikei.jp/2019/03/post-57802.html ●米新作戦 金正恩体制転覆検討 韓国・文在寅政権の孤立化も加速 2019年3月18日 夕刊フジ 朝鮮半島情勢が再び緊迫してきた。 北朝鮮の外務次官が 「非核化交渉の中断」 と 「核・ミサイルの再開発」 をチラつかせてきたことで、ドナルド・トランプ米政権が激怒しているのだ。 もし、金正恩朝鮮労働党委員長が、世界の脅威となる 「恫喝外交」 に戻るようなら、北朝鮮を体制転換させる 「プランB」 の発動に踏み切るとみられる。 北朝鮮に接近しすぎた文在寅政権の孤立化も加速しそうだ。 ジャーナリストの加賀孝英氏による緊急リポート。 旧知の日米情報当局関係者から、以下の驚愕情報が届いた。 <トランプ大統領以下、マイク・ポンペオ国務長官、ジョン・ボルトン大統領補佐官(国家安全保障問題担当)、マイク・ペンス副大統領らが 『北朝鮮に騙された』 と激怒し、 『プランB』 の検討に入った」 関係者によると、 「プランB」 とは次のようなものだという。 <金正恩氏が2018年6月の米朝首脳会談などで約束した完全非核化が 『全くウソだった。米国を裏切った』 と判明した時、決断する極秘作戦のことだ> <2018年後半から新たに練り上げた> <北朝鮮の体制転換を図るもので、 『北朝鮮への電撃的先制攻撃』 『特殊部隊潜入による斬首作戦=金正恩氏排除による独裁政権壊滅』 『北朝鮮人民と軍のクーデターによる新政権樹立の支援』 などに加え、新作戦がある> 要は、北朝鮮が、 「国際社会の警告を無視して、 「非核化交渉中断」 「核・ミサイルの再開発」 という悪魔の路線に変更した時、金正恩氏に 「死刑宣告」 を突き付ける強硬策だ。 注目は、「米朝の仲介役」を自認してきた文在寅氏の扱いだ。 トランプ政権は 「従北・離米・反日」の文在寅氏率いる韓国を 「北朝鮮と一体の敵性国家」 と見なし、 <韓国への有事通告なしで作戦決行> <韓国排除> を考えているようなのだ。 トランプ政権は文在寅氏を嫌い、全く信用していない。 トランプ政権の堪忍袋の緒が切れたのは、 「金正恩氏直結の女」 と呼ばれる北朝鮮の崔善姫(チェ・ソンヒ)外務次官が2019年3月15日、平壌で行った、完全非核化を否定する緊急会見だ。 崔氏は、2019年2月末に決裂した米朝首脳会談について、 「米国は強盗のような態度」 だと、勝手に責任転嫁。 そして、脅しのような次の発言を続けた。 「我々は米国の<完全非核化>要求に対し、いかなる形であれ譲歩する考えはない」 「米国は(非核化への)絶好の機会を棒に振った」 「(核・ミサイルの実験停止を続けるか、再始動するかは、金正恩氏の)決断次第だ」 これは、北朝鮮による宣戦布告ではないか。 米国が激怒するのは当たり前だ。 北朝鮮の裏切りも複数確認されている。 米韓情報当局は2019年3月初め、平壌郊外にある山陰洞(サヌムドン)のミサイル総合研究所での活動が活発化しており、米国本土を狙う大陸間弾道ミサイル(ICBM)の打ち上げ準備の可能性があると分析した。 さらに、金正恩氏が首脳会談で 「完全廃棄」 といった寧辺(ニョンビョン)核施設で、核燃料のウラン濃縮施設が引き続き稼動していた。 加えて、2018年9月に「廃棄」を約束したはずの東倉里(トンチャリ)にあるミサイル試験場で、発射台が再構築され、いつでも発射できる状況にあった。 全部ウソだった。 「プランB」は、いつ決行してもおかしくない。 外事警察関係者は 「金正恩氏は半ば狂乱状態だ」 「人口の約半分、1200万人が飢餓状態で、人民の怒りが爆発寸前になっている」 「米朝首脳会談の決裂で、制裁が続くことも人民に知られた」 「それが、 『金正恩氏の歴史的外交失敗の結果』 とバレたらクーデターが起こりかねない」 「必死で 『米国が悪い』 と情報操作している」 と言い、続けた。 「金正恩氏が近々、 『東倉里からミサイルを強固発射させる』 という情報がある」 「『人工衛星だ』と誤魔化すだろう」 「だが、無理だ」 「米国は許さない」 「ミサイル発射は『金正恩氏の死』につながる」 朝鮮半島の緊迫化は、わが日本の安全保障に直結する重大問題だ。 1分、1秒たりとも、情報収集や警戒を怠ってはならない。

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●2019/03/14 10:03 南北首脳リムジン同乗写真、安保理は韓国政府の削除要請を拒否 http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/03/14/2019031480029.html 国連安全保障理事会の対北朝鮮制裁委員会が12日(米国時間)に公表した定例報告書の「制裁違反の事例」を指摘する箇所に、文在寅大統領が昨年9月、平壌で北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長と共にベンツのリムジンに乗った写真が掲載された。 「ならず者国家」 である北朝鮮への制裁違反を告発する国連の公式文書に、韓国大統領の写真が掲載されるというケースは過去に例がない。 南北経済協力を無理に進めようとする韓国政府に対し 「前のめりするな」 という警告を発したとの見方が支配的だ。 韓国政府は今年1月にこの報告書の草案が作成された際、 「報告書に文大統領の写真が掲載される」 との情報を入手し、これを阻止するための外交に全力を挙げたという。 ある韓国政府筋は 「韓国政府は制裁委員会に対し、さまざまなルートを通じて 『文大統領がベンツに乗っている写真の削除』 あるいは 『ベンツだけの写真への変更』 を要請したが、これらは最終的に聞き入れられなかった」 と明らかにした。 かつて国連で勤務したある外交官は 「制裁報告書には過去に北朝鮮関連の事業を行った韓国企業が明記されたことはあるが、韓国大統領の写真が入るのは今回が初めてだ」 「国として非常に恥ずかしいことだ」 などとコメントした。 別の外交官OBは 「制裁委員会が問題視しているのは金正恩氏のベンツだが、文大統領のこのベンツに乗った写真が報告書に掲載されてしまうと、国際社会から 『韓国は制裁違反の共犯』 と認識される恐れがある」 と指摘した。 国家情報院の元幹部は 「制裁委員会が文大統領の写真をあえて掲載したのは、問題のベンツが制裁違反品目であることを文大統領が知っていたにもかかわらず、これを無視したと見なされ、その道義的責任を間接的に問いただす意図があるのではないか」 との見方を示した。 ノ・ソクチョ記者 朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 ●【社説】税金で増やした雇用…ここでも疎外された韓国の青年たち 2019年03月14日11時03分 [ⓒ 中央日報/中央日報日本語版] https://japanese.joins.com/article/257/251257.html 久々に就業者数が大きく増えた。 だがバブルを取り除いて就業者の面々を見れば悪化の一途を歩んだ雇用状況が改善傾向に転じたのとは距離が遠い。 税金で作った雇用だけ大きく増えただけに持続可能な良質な雇用である製造業など民間雇用は依然として不振が続いているためだ。 特に政府が財政を放出して増やした雇用の恩恵が主に高齢層に回り青年層の雇用状況はむしろさらに悪化した。 統計庁がきのう発表した2月の雇用動向によると、60歳以上の就業者は1983年から36年ぶりの最大幅である39万7000人増え、昨年2月比26万3000人増加した全就業者の増加を主導した。 韓国政府が26万人規模の高齢者雇用事業を早期施行し1月には失業者に含められていた高齢求職者が大挙就業者に変わった影響だ。 政府がお金で雇用市場を支え指標は良くなったが公共部門の短期雇用で真の雇用状況改善とみるには難しい。 韓国政府は昨年にも青年失業対策として中小企業に就職する青年に年間1035万ウォンを直接支援する方策を出しただけでも足りず公共機関に短期アルバイト採用を割り当てる方式で事実上「雇用粉飾」を試みた。 だが青年層が直面している現実は最悪の雇用寒波だ。 就活生など事実上の失業者(体感失業率)を示す15~29歳の拡張失業率は24.4%で、2015年に関連統計作成を始めてから最高値を更新して悪化したためだ。 製造業・金融業雇用が大幅に減ったために青年たちが行く所がなくなったのではないのか。 こうした事実をだれよりよく知りながらも洪楠基(ホン・ナムギ)経済副首相は就業者数の瞬間的な増加に喜ぶ様子だ。 国の資金を集中的に投じれば一時的に雇用指標を改善することはできるだろうが問題を根本的に解決することはできない。 短期高齢者雇用で国民の目をしばらくくらます考えはやめ、いまからでも誤った政策基調を正し持続可能な雇用政策を展開しなければならない。 ●文在寅大統領の支持率45%、不支持率50% 文氏に限界を見てきた韓国民 [ 2019年3月15日 ] http://n-seikei.jp/2019/03/post-57802.html 韓国の世論調査会社、リアルメーターが14日に発表した文在寅大統領の支持率は45.0%で、前週から▲1.3ポイント下落した。 一方、不支持率は3.3ポイント上昇の50.1%だった。 同社の調査で支持率は3週連続で下落し、2017年5月の就任以降で最低となった。 また、不支持率は初めて50%を上回った。 調査はTBSの依頼を受け、11~13日に全国の有権者1510人を対象に実施された。 リアルメーターは支持率下落について、2回目の米朝首脳会談が合意に至らず北朝鮮の非核化意思と政府の非核化政策に対する不信感が増したことや、新たに選出された保守系最大野党・自由韓国党執行部に対する保守層と中道層の一部の期待感上昇が影響したと分析している。 一方、政党支持率は、 左派政権与党の「共に民主党」が前週と同じ37.2%、 保守野党の自由韓国党が1.9ポイント上昇の32.3%。 両党の支持率の差は4.9ポイントと、文政権発足後で最も小さくなった。 政権発足直後は共に民主党の支持率が自由韓国党を40ポイント以上、上回っていた。 以上、聨合ニュース参照 金正恩委員長の主席報道官・文在寅大統領は、120%期待の米朝首脳会談は失敗、米国から北朝鮮緩和の勇み足をけん制され、国連からも批判され、米国務省からも批判され、身動きできなくなっている。 経済失政は続き、反日だけでは持たなくなってきており、それどころか、反日政策が支持率低下を招くことになる。 支持率だけが頼りの文大統領、ロウソク民心の灯は一つずつ消えていっている。 韓国民がいくらしつっこくとも、反日一辺倒では、もうそろそろ飽き飽きしてくるころだろう。 元徴用工の次は何を出してくるのだろうか。 反日の秘策はあるのだろうか。 元徴用工たちが日本企業の資産を換金し、日本が制裁するのを期待し、それを利用して韓国民の感情を煽る算段でもしているのだろうか。 朴槿恵弾劾のようにまたロウソクを燃え盛からせるのだろうが、しかし、一番、文大統領の誕生に期待してロウソクデモに参加していた下層所得者層はロウソクさえ買えなくなってきている。

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一度 イザベラ・バートリの「朝鮮紀行」を呼んだらいい。 そこには 「朝鮮はいかに貧しく、前時代的な生活をしていたか」を学べるから、 日本がなんかしなかったら朝鮮は十中八九 アジアのアフリカになってます

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日本がインフラ整備や教育、不衛生な環境を整えたりしなければ、さらに発展していると考えるのなら、相当おめでたい考え方です。

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ロシアか中国の領土になってただろう。 まずは清になり、その後、朝鮮半島でロシアと中国が戦争して朝鮮半島は戦場になっていただろう。 たぶん戦前にはロシアが中国よりも軍事的に圧倒的に強かったから日本が韓国を併合してなければロシアになってた可能性大だな。 それで今より朝鮮半島が発展してたかは、わからないな。 なぜなら地政学的に、そうなってたら朝鮮半島はロシアの軍事施設が多く作られていたから。

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そうですね。国交断絶まで発展していたのかもしれません。 また、反日運動も加速して発展していったでしょうね。

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日本人が余計なことをしなければハングルが復活することなく、中国語を使用していると思うのでその点に関しては発展した…かもしれない

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中国の一部になっていたでしょうの間違いでは?

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いや、何したとしても。 北朝鮮と韓国名前は違えど二カ国に分裂してただろう。日本が南進論を強行せず米国との対立はなくてもソ連は必ず南進して中国の方面はどうなるかわからんが朝鮮半島の根元あたりまで侵略は免れなかった。 そして、緩衝国に多大な産業投資なんてされるはずがない。いつ失うかわからないのだから。結局何しても、今以上の発展は難しい。 出身地をどう思おうと勝手だが過信は馬鹿がすることだぞ?

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