ダイエットサプリメント

ダイエットサプリメント 近年、鍛〇やビ〇ラ、黒〇など1か月で-10kgなどと謳った広告が氾濫していますが、仮に本当にそのような効果があった場合、サプリメント(食品)として販売することが出来るのでしょうか。 医薬品でも、1か月で-10kg痩せる薬なんてそうそうないでしょうし、ここまでの効果があれば痩せるどころか健康被害がでるレベルです。 そんなものを医薬品ではなくサプリメントとして販売することは法律上問題ないのでしょうか?

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ベストアンサー

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それはサプリ販売業者が巧妙な宣伝を行い、実際は痩せる効果は全く無いのに、あたかも痩せるような効果がある・・・と消費者に勝手に誤解させるような広告を行っているからです。 サプリは不足する栄養を効率よく補う目的で食べる「食品」であり、栄養補給以外のいかなる薬理効果も最初から存在しません。 しかし、サプリを「これを一個飲めばレモン一個分のビタミンが補給できます」と正直に宣伝するよりも、消費者が「これを飲めば痩せられる」と誤解を抱くような宣伝をした方が儲かるのです。 では誤解を招くような宣伝とは何か。 例えば ○これを飲んでから見る見る体重が・・・(痩せたとは言っていない) ○このサプリのおかげでスッキリしました(何がスッキリか、具体的には言っていない) などの、消費者が脳内で勝手に「痩せる」と思わせるような文言を書いたり、あるいはこれを使用した人の「個人の感想」「体験談」を紹介したりします。 個人の感想は何を言っても自由です。 三ツ星れストランの料理を食べて「豚のエサ以下の味」と言おうが、「隅田川で泳ぐ河童を見た」と言おうが、それ自体犯罪ではありません。 なので、このサプリを食べて10キロ痩せた・・・と言う体験談を紹介するのもまた自由です。 しかしサプリは最初から薬理作用はないので、業者自身が「これを飲めば痩せます」と効果を保障する事は有りませんし、もし保障したら薬機法違反、場合によっては詐欺罪に問われてしまいます。 サプリは特定の栄養を豊富に含む食品であり、糖分が不足する人から見れば、砂糖は糖分タップリの立派なサプリです。 なので、消費者の皆様に置かれましては、サプリ=医薬品のような効果は最初から存在しない・・・という事実だけをシッカリを覚えておくようにしましょう。 なお、消費者が誤解するような広告宣伝ですが、違法ではありませんのでこれを処罰したり取り締まる事はできません。 余談ですが、食品であるにもかかわらず、人体に一定の効果を与えるものがあります。 それらは科学的にその効果を販売業者が実証確認した場合には「機能性表示食品」、さらにそれを消費者庁が審査して認めたものを「特定保健用食品」として、「脂肪の吸収を妨げる」「血圧の上昇を穏やかにする」「虫歯になりにくくする」などの効果を表示して宣伝する事が可能となります。 サプリはそのような科学的根拠がないので、効果を謳う事は法律で禁止されています。 参考になれば幸いです。

ご回答ありがとうございます。 しかし、私の質問の仕方が悪かったのか、誤解さてせしまったかもしれません。 私が知りたいのは、短期間かつ大幅に痩せる効果が認められた場合、それを医薬品ではなくサプリメントとして販売できるのか?と言うことです。 医薬品は場合によって処方箋や薬剤師の説明を受けなければ購入できないものもありますが、サプリメントは食品ですから、だれでも購入できます。特保は安全性がある程度確認されているものだと思いますが、短期間で激痩せするものは安全とは言えません。 例えそのような商品が出来上がった場合、サプリメントとして販売できるのか?ご存知ですか?

ThanksImg質問者からのお礼コメント

ありがとうございました。

お礼日時:7/15 6:47