すべての原因は、固定製造間接費にあります。 全部原価計算では、固定製造原価も製品原価として集計される（個別的対応）ため、販売量の増減と営業利益が、同一方向に変動するとは限らないということになります。これでは、会計年度開始前の利益計画の中で、経営者層には、わかりにくいために固定製造原価を製品原価とは集計することなく、期間的対応とする方法が取られました。これが、直接原価計算です。しかし、この計算方法では、原価計算基準６項（一）１⑴にありますように、「すべての製造原価要素を製品に集計し」ということにはならず、制度上、認められないため、直接原価計算で計算した営業利益について固定費調整をおこなって、全部原価計算での営業利益へと調整しているということです。 計算上の違いは、固定製造原価についての取り扱いということになりますので、期首・期末の棚卸資産に含まれる固定製造原価の額を調整するのが原則的な処理となりますが、出題の形態にあわせて、他の項目も調整することもあります。