前提として、減価償却費は、当該目的物（備品等）の使用が開始されないと発生しません。使用が開始されて、始めて収益に貢献することができるようになるからです。
ですから、本問では、工場の備品については、減価償却費が発生しません。
一方、本社の備品ですが、その帳簿価額は３台合計6,000円です。
残存価額は０円のようですが、償却方法は問題文からではわからないので正確な回答はできませんが、耐用年数の記載があることから、おそらく定額法なのでしょう。
それを前提とすると、１会計年度における減価償却費は
6,000÷5＝1,200
となります。
そして、「第１四半期末に備品を購入した」という状況から、期首から数えてちょうど３か月経過時点で備品を購入した、つまり、計上すべき減価償却費は残りの９か月分になります。
そこで
1,200×9／12＝900
となり、減価償却費を求めることができると思います。
