温暖化は止まります。日本のある政党主催の、アマゾンに木が全くなくなる放送を見たと思います。しかし、日本のどこを見ても木が間違いなく一本もなくなっておりません。逆に毎年増えてますので調べて見てください。内容も論文と異なり、つまり、あり得ない放送を流して、日本企業だけをつついて中国からお金を貰う、これにある政党は成功しているのです。 では、どう、おかしいのか。アマゾンは木が全くなく、日本は凄い気温上昇、これは明らかに専門家も間違えと言います。スーパーコンピューターの結果もそう全くなりません。 古代から、大陸が熱くなることは分かってるので、今も中国北京は5月でもいつも38℃越え、つまり、 https://paleontology.sakura.ne.jp/w-sanjyou.html 暑いのはインド(は小麦も取れなくなってきてる)や中国へ2050年ころから問題がじわじわ、じわじわ広がる、つまり日本までは届かなくて、つまり、日本は住めても、最も権威の高いnature論文で予告されてる内容、中国などが住めなくなり、そこで温暖化は終了するということです。これは何ppmだと日本は1.5℃上がり、中国は5℃以上上がるとか、既に完全に解ってることで、それを理解してる中国がまず至急進めないといけないのです。 どうも理解してない方には例えば6月10日は日本が28℃なら北京は37℃越え、調べて見てください、そうしますと将来6月10日に日本が31℃なら北京は50℃越、ここでちょっと待ってくれ日本が8月暑くても北京は50℃越えてないというかもしれませんが、そうではありません、これは、まだ、北京は砂漠化の途中でこれからはどんどん上がるのです。日本はスーパーコンピューターの結果通り太平洋に囲まれてるから気温が上がりません。 日本の政党主催は、上記と全く違い日本企業だけをつつき中国からお金を貰う放送であることがよく日本国民全員解ります。 つまり温暖化対策をしない住めなくなる中国北京やインドとかクウェートのために日本が温暖化対策をするというおかしな話で、政治家は中国から金を貰う仕組みです。 また国民にマスクを一日中というのは有名医師も指摘通り医学的に体に非常に悪く何方も寿命がかなり縮むことが実際解ってます。厚生省も至急全員追放しないといけないのです。 また、日本の温暖化対策は道路を保水アスファルトにして水を染み込ませる(8℃以上温度が下がる)などの検討です。更に道路を白くすると効果は増します。 政治家が書いてるのは二酸化炭素を固めるとか書いており固まるわけありません。政治家は屋根に黒い太陽光パネルと言いますが間違いなく気温は全く0.1℃も下がらない所か黒色により100%間違いなく街の温度は上がるから政治家と経済産業は直ぐに即日至急全員追放しないといけません。国民の93%はパネルに反対でも、何としても、自分だけは中国から金を貰おうとする今の政治家の姿を国民全員見てください。 中国は温暖化対策はすると突然発表した後、石炭の燃やす量は増えてます。中国だけで世界の半分以上の石炭を燃やし、ずっと増えることは解っております。中国はメコン川をダムでせき止め、下流の国に水が来なくて困っております。 日本が石炭を燃やすのを46とすると中国は1000以上、二桁以上違い、途方もない量で、どんどん増えてます。世界の力で中国を至急明日にでも1000→0にすることが唯一の温暖化対策です。 中国インドは石炭を燃やし続けると言い、インドは今年も小麦大不作でこれからは小麦も何も全く取れなくなる。そこで、日本のさつまいもなどの時代が来たのです。ここでポイントは、フランスも不作、これはインドも森を切り農業というのは、温暖化影響を受けますから作物が何もなくなります。日本は木を保全してます。 皆さんも理解の通り例えば中国の政治家は数少ない成功者は政治家としてお金を得れますので北へ逃げることも考えます。(成功しない者は家族ごと刑務所行きとなります。主席もどうなるか解りません)。中国の裁判官も他国に公平な判決をしたらその裁判官は刑務所行きとなります。つまり、日本の政治家としては、中国に毎日、大説教をするだけの方を、全員選ぶしか方法はないわけです。例えば、モンゴルは中国の温暖化行為を実際批判している、それを、毎日中国に申すこと、といったことです。 政治家が温暖化対策といって企業に要望を出し、同じ要望を中国企業にはその政治家は何一つたりとて言ってなく中国企業は好き放題やりたい放題です。中国からお金を貰う政治家は言いました「日本人は抵抗勢力だ」。このような政治家の超怠慢かつ日本にだけ大迷惑行為は許される行為でしょうか。 例えば、中国の太陽光パネル企業から献金されると、当然、原子力発電を全て廃止し全て太陽光にすべきとおかしなことを言うでしょう、実際そのような議員がいるのが解りますし、直ぐに至急選挙ですべて落とさないといけないのです。政治家は直接献金ではロッキード事件のように捕まりますので、間接献金を狙いますから、政治家は真に役に立たなくなり、真の国民への妨害者となったのです。国民全員で至急に気づかないといけません。電気自動車も、それと同じやり方です。日本の電池の電気自動車に補助金とは言わないのは、作戦が見え見えです。 つまり、 国会決議はボタンで投票してるので、ホームページ公開したインターネット投票による国民一億人投票結果(一億人データ公開なので不正は出来ない)で法律全て決めることに変えればよく、 一般の日本人全員:「中国が石炭をより燃やすならそれを止めてから日本は対策をするべきだ、政治家は不要だ」 政治家:「日本企業だけをつついて、中国から金を貰う！！！」 このように対立してることで政治家を追い払うことです。 法律を守らないことに、トランプさん一人だけで立ち向かいましたが、すっかりアメリカも日本も全員正常政治家ではありません。トランプさん一人だけで立ち向かい、中国から金を貰う政治家全員から嫌がらせを受けてました。 中国の上海の繁華街の外には、日本ブランド商品に限らず世界のブランド商品のそっくりの著作権違反の商品が沢山大量に積まれていることはご存知の通りです。これは製造工場に偽物を作るラインが一つ用意され作るのです。他国だと逮捕される行為(例えば窃盗犯)を行う国の方が、犯罪行為を行うと金が入るのかと中国国内皆必死で最もどんどんお金が入り連日連夜押すな押すなの大賑わいの大盛況、これを日本が見てどのようにするかが最優先最大の問題です。このようなことを現在も何十年も行いこれを世界最大の問題と言わない日本の政治家参議院300人衆議院500人は至急全員代えないといけないのです