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著作権を主張するための証拠はどのように保存するべきでしょうか?

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ID非公開さん

2010/6/323:09:11

著作権を主張するための証拠はどのように保存するべきでしょうか?

私は趣味で小説を書いているのですが、小説サイトを作り作品を公開することにしました。

もしものことを考え、盗作をされたときに著作権を主張できるように、予め証拠を残しておきたいのですが、いざとなったときに作品の著作権を主張するのに有効な保存方法は、どんなものがありますか?

知恵袋など色々検索してこれまでも調べていたんですが、なかなかこれという手段が見つかりません。文部省に意匠登録や著作権登録などは費用がかかりますし、趣味でやっていることにあまり費用をかけられません。

我侭かも知れませんが、なるべく費用がかからない方法は無いのでしょうか。手間がかかる方法でも構いません。皆さんがどういった方法で自作の著作物を保護なさっているのかご教授ください。よろしくお願いします。

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azu********さん

編集あり2010/6/400:35:59

最も廉価な方法は、その著作物に郵便局で切手を貼り消印(日付入)を押すことです。
方法
小説を印刷する(手書きの修正はないこと、、読める程度の縮小コピーが良い)
複数枚を冊子にし、背表紙などを付け、その背表紙のところ等複数箇所に切手を貼る
その切手に消印を押してもらう(切手は使えなくなりますが、そこの日付は有効になる。)
完成

郵便局の消印(日付入)には公証力があるとされます。冊子の印刷や製本などがやや面倒ですが、存在証明になりますよ。
仮に著作権訴訟になった際は、その冊子を裁判所に提出すれば、有力な証左となります。
相手はそれを無効だと証明する必要があるのですが、かなり難しいですね。

この他、公証役場や電子公証機構などもありますが、ご存知のとおり高額です。
なにせ、上記方法は公証人や行政書士にかかる手数料がかからない方法ですから、一部の専門家はそれでは保証出来ないなどと言うかもしれません(公証力がないという可能性がありますが、後日挿入や改変ができないようにしておけば事足ります)。
複数用意したり、さらにそれを封緘(封緘も切手で行うことができますよ)して、配達証明で自宅に郵送し保存しておけば完璧です。

印刷はできればレーザプリンタがお勧め(長持ちします)です。

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cus********さん

2010/6/415:25:32

冊子をつくり国立国会図書館に納本してはいかがです。
ここは自費出版を含め日本国内で発行されたすべての本を受け入れています。受け入れ年月日も記録されますしここは永久保管です。

ohi********さん

2010/6/400:41:26

著作権法では
「著作権者等がその侵害の行為がなければ販売することができた物(受信複製物を含む。)の単位数量当たりの利益の額を乗じて得た額を、著作権者等の当該物に係る販売その他の行為を行う能力に応じた額を超えない限度において、著作権者等が受けた損害の額とすることができる。」

著作権とはCopyrightで販売複製のライセンス権で本来はコピー商品などニセモノの流通販売を阻止する法律です。
コピー商品は著作者のみならず消費者も騙す詐欺行為で自由主義経済の破壊にもなるので逮捕もあります。

著作権はベルヌ条約と言う国際法が元になりベルヌ条約締結国の全ての国に影響力を持つ。
300円で有料配信されている物をイスラエルでアップされ世界中で10万ダウンロードされ3000万円の損害が発生した場合は警視庁は国際警察インターポールを通して捜査員をイスラエルまで派遣するが、権利者自ら世界中に無料でアップしたものを世界中でダウンロードされてからと言って国際警察まで使うなど税金の無駄遣い。無料で公開した物は自己責任である。

つまり流通に掛けられた著作物を保護してるのであって著作者が自らネット上で全世界に無料でばら撒いたものなど国民の税金で保護などしません。

著作権法
第114条 著作権者、出版権者又は著作隣接権者(以下この項において「著作権者等」という。)が故意又は過失により自己の著作権、出版権又は著作隣接権を侵害した者に対しその侵害により自己が受けた損害の賠償を請求する場合において、その者がその侵害の行為によつて作成された物を譲渡し、又はその侵害の行為を組成する公衆送信(自動公衆送信の場合にあつては、送信可能化を含む。)を行つたときは、その譲渡した物の数量又はその公衆送信が公衆によつて受信されることにより作成された著作物若しくは実演等の複製物(以下この項において「受信複製物」という。)の数量(以下この項において「譲渡等数量」という。)に、著作権者等がその侵害の行為がなければ販売することができた物(受信複製物を含む。)の単位数量当たりの利益の額を乗じて得た額を、著作権者等の当該物に係る販売その他の行為を行う能力に応じた額を超えない限度において、著作権者等が受けた損害の額とすることができる。ただし、譲渡等数量の全部又は一部に相当する数量を著作権者等が販売することができないとする事情があるときは、当該事情に相当する数量に応じた額を控除するものとする。

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