監督署に相談しても、相談にのるだけのことでしょう。なにもしてくれませんよ。 やめるためには、あなたのやめるという強い意思が必要です。 退職を願い出る行為は、法的には労働契約の合意解約の申込みをする行為に当たります。会社が承諾（受理）し、合意の上で解約日（退職日）を決めます。会社が承諾しない限り合意解約は成立しません。 退職にはもうひとつのやりかたがあります。民法６２７条1項によるやりかたで、やめますと通知して２週間経過したら労働契約は解約されます。会社の承諾は不要です。 あなたはすでに辞職意思表示をしていますから、２週間のカウントは始まっています。あなたが「退職願を受理してくださりませんでしたので、合意解約は成立しませんでしたから、民法６２７条1項によって、辞職意思表示した○日から２週間経過した○日に労働契約は解約されます。会社の承諾は不要です。もしもう少しいてほしいなら、合意解約に応じてもかまいませんが、法外に長い期間は認めません」とかましてやりますか。退職届が文書で出ていないと言ってきたら、「口頭でも辞職意思表示は有効です。法律をもっと勉強しとけ。間抜け」と言うたれ。 まあ、ことばづかいはともかくとして、やめるためにはあなたの強い意思が必要です。そして法律をたてに論理的に相手の論理を崩すことです。