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為末さんの発言についてです。 為末さんの発言の中に 「日本は強化費が他国に比べ...

yuy********さん

2014/2/1311:05:34

為末さんの発言についてです。

為末さんの発言の中に
「日本は強化費が他国に比べ非常に少ないので、結果が出ないことを責めるのはおかしい」
というニュアンスの発言がありました。

私自身、オリンピックで

メダルを取れなかったり、まさかの予選落ちをしてしまった選手などを叩くのはおかしいと思っています。
どんな結果であれ、よく頑張った!、お疲れ様でした!、など選手に手放しの拍手を送るべきだと思います。

オリンピックの時だけ都合良く応援し、オリンピックが終わったらもう応援しないような身勝手な国民が選手を叩くことは言語道断であり、選手の気持ちを考えることの出来ない人がたくさんいることに悲しささえ感じます。


ですが、今回の為末さんの発言には少し違和感を感じました。
強化費がといいますが、スポーツとは自分で自分を高めるものであり、そこに本来お金は必要ではないと思うのです。
本当にお金が必要なら自分で払う、それを国に払えというのはどうかと思うのです。

例えば、公務員ランナーの川口選手。
企業の陸上部の方が金銭面、時間、設備など圧倒的にいいはずです。
ですが、公務員ランナーの川口選手より劣っている選手のほうがはるかに多いという現実。
お金や設備が充実していても、それが=結果にならないことの代表例ではないでしょうか。


為末さんに質問してみたいです。
もしあなたに100億円の強化費があてられたとしたら、あなたは確実に結果を出せますか?と。
100億円に対して同等の成果をあげられますか?と。


みなさんはどうお考えでしょうか?

補足勘違いをしている方がいますので、、、

・国の名誉の為に!なんて誰も思っていない。
ただ面白いから見ている。

・スポーツは自分を高めるためにある!とは言っていない。自分で自分を高める、つまり必要なのは強化費ではなく自分の意思、努力。
しっかり読んでから回答してください。

・隗より始めよ、意味は偉大なことをするときまず手近のところから着手せよという意味。
言葉の意味をきちんと理解してから使ってください。

この質問は、活躍中のチエリアン・専門家に回答をリクエストしました。

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ベストアンサーに選ばれた回答

nek********さん

編集あり2014/2/1609:33:51

浮き沈みの激しい世界ですから。
かつてステートアマチュアと言われるような競技者がいました。
メダリストが国威発揚のため様々優遇されても、国の体制が変われば打ち切られることもあります。

日本には海外のトップアスリートのように、国や団体から多額の強化費と手厚いサポートを独占的に受けられる人はいないのではありませんか。

スポンサーというのは、金を出せば口を出してきます。
そうすると、競技者にとって好きで始めたスポーツが、娯楽性を徐々に失って義務としての勝負事になってしまいます。
義務としての勝負事が、国や団体の広告塔になってしまうのですね。
そのようなことは超一流の競技者金メダリストになら相応しいことかもしれません。
これはプロのアスリートと同じですね。

メダリストは一握りしかいません。競技者にとって、参加する意義だけでもなく、オリンピックで金メダルを得るよりも大切なことがあるのだろうと思います。

国から強化費や遠征費を出して貰っておきながら、簡単に負けて楽しかったなどと言うなというような、意見を良く見聞きします。
多額納税者でもないのに、いったいいくら納税しているのでしょうね。

日本の競技者はお国のお金のために競技しているのではありません。
それなりに自己負担と資金集めをしています。
活躍することがスポーツ振興につながります。
結果が出ないからといって責めないで欲しい。

日本のトップアスリート養成に、もっとお金を注ぎ込んでくれという意味の発言なのかどうか。
義務としての勝負ではない、アマチュァスポーツ競技を、大らかな気持ちで観て欲しいということではないかと思います。

為末さんの発言の真意とは違うかもしれません。新しい著書があるようですから読んでみますね。

質問した人からのコメント

2014/2/20 02:26:55

皆さん、多くの回答ありがとうございました!
多様な意見を聞くことができてよかったです。

今回は猫に小判さんの回答がしっくりきたので、猫に小判さんをベストアンサーとさせていただきます。

ベストアンサー以外の回答

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cry********さん

2014/2/1922:54:19

確かにスポーツ選手個々の自己努力によって、世界最高峰の舞台に挑戦し、その結果がどうであろうと、彼らの努力は称賛な値すべきものだと思います。

ただ、現実的には、欧米、中国、韓国共に国、企業がスポンサーとなり、技術向上だけでなく、科学的にもメンタル面でも、大きなバックアップを受けて、トップを目指しています。トップを目指すには資金が必要になってきており、選手も名誉だけでなく多額の報酬を受ける訳です。そしてスポーツは今やビジネスと切っては切り離せない関係となって成立しています。

その中で国の援助が少ない、プロフェッショナルとして企業とのスポンサーも見つけにくい土俵では、たまに一流のアスリートが登場しても、継続的なスポーツ大国にはなり得ません。常にトップレベルを目指すには無理があります。

したがって、為末氏の言葉にはそういった現状を踏まえてのものです。
但し、スポーツへのアプローチとして、日本がどういう方向を目指すべきかとは、別の話です。今のままを良しとするか、スポーツ大国へ舵を切るかは、皆さん次第でしょう。

日本にはこれだけスキー場があるのに、アルペンやフリースタイルでトップレベルを維持できないのは何故でしょう?

欧米はトップチームのためにスキー場を貸し切って強化できますが、日本では難しいですね。

Xゲームのようなスキーやスノボーの興行をもっと企画して、ビジネスを成立させ、クールなスポーツに若者が興奮し、見る人やる人を増やし、彼らが親になった時に子供にやらせてみる、せっかく資源があるのに、スポーツ強化、新しいビジネスの成功に繋げられないのが残念です。

個人的にはアラブや東南アジアの新興企業や富裕層から、莫大な資金や報酬を得て、したたかに日本のスポーツ市場を形成したっていいのではないでしょうか?

これからは、国内外問わず金を集めてきて、それを地域スポーツの発展とスポーツビジネスの成功に繋げて、やる人も見る人も豊かさを感じる社会を作っていってもいいのではないでしょうか?

だいぶ論点がずれましたかもしれませんね。

dep********さん

2014/2/1903:52:25

スポーツとは自分で自分を高めるものであり、
そこに本来お金は必要ではないと思うのです。
→国の代表として出場し、国の威信をかけて
戦うオリンピックという舞台では違うと思います。

100億円に対して同等の成果をあげられますか?
→成績の保障など出来ません。

元オリンピック選手として待遇改善が必要だと
実際に感じてきたのでしょう。
金銭面のサポート、環境面の整備、成功した
時の報酬など、日本は強豪国より劣っている
と感じてきたのでしょう。
今の代表選手への思いやり、元オリンピック
選手としての責任感、正義感から出た
発言だと感じました。

国民がこんな調子ではオリンピック選手も
テンションが上がらないでしょう。
東京オリンピックで強化費を削ってメダルが
大して取れなかったら大恥を晒すのは
自分たち自身なのに。

スポーツの振興のために税金を使うのは
とても有意義な事だと思います。

wah********さん

2014/2/1613:18:17

>本当にお金が必要なら自分で払う、それを国に払えというのはどうかと思うのです。

そう、思いますね。
アメリカのように、完全に民営でやればいいと思います。

uso********さん

編集あり2014/2/1602:52:34

そもそも、「日本は強化費が他国に比べ非常に少ない」というのが全くの嘘です。

他国に比べて強化費が少ないというのは、全くの嘘

平成22年度で説明すると

スポーツ全体予算 228億円

強化費(競技スポーツ予算) 163億円(71.8%)
学校教育関連予算 48億円(20.9%)
生涯スポーツ予算 16億円(7.2%)

というのが実体
他国と同じくらいの強化費をかけている。
スポーツ全体予算の大半をトップ選手の育成予算に充てているというのが実体
一般国民のための予算である生涯スポーツ予算など、平成14年度で全体予算の20.9%を費やしていたが、平成22年度では、7.2%とされるなど割合を大幅に減らされているというのが実情

スポーツ関係者は、嘘を広めすぎ
予算として公に公表されていて文科省のホームページなどをみれば正確なデータが手に入るのに、あまりの嘘を平気で広めており、マスコミもその嘘に協力している現状にびっくりです。

このソチ五輪でも、日本のサポートハウス始動に約5億円を費やし、同事業のディレクターが「冬季五輪でこれほどの態勢を整える国は他にない。」と自賛するコメントがマスコミで報じられています。まともな頭の人であれば、他国の10分の1の予算で他国のやっていないような体制ができるはずはないとすぐに理解できるはずです。

為末氏は、嘘の情報に基づいて記事を書いている
元ネタ(国立スポーツ科学センター スポーツ情報研究部/マルチ・サポート事業情報戦略作成の資料)を確認すればわかるが

ドイツ トップスポーツ強化予算は不明 参考:スポーツ全体予算 約270億円(2009年)
アメリカ USOC(民間) 約165億円/年(USOC予算)

と記載されています。

ドイツの270億円という数字は、強化予算じゃなくスポーツ全体予算
ちなみに、日本のスポーツ全体予算は、最新の数字で255億円

アメリカはUSOC(アメリカオリンピック委員会)の総予算 民間と書いてあるとおり、国からの税金は入っていない つまり国からの補助金ということでいえば0

日本の数字27億円は、JOCの総予算ではなく、JOCに対する補助金の額をいっている。
つまりこれと同様の数字は、アメリカでは0になるところを、アメリカ165億、日本27億と書いている。
他の国のスポーツ全体予算(日本はスポーツ全体予算が255億円あります)の270億円と、日本のスポーツ全体の予算のごく一部にしかすぎない日本オリンピック委員会(JOC)への補助金(27億円)を比べて、ドイツ270億、日本27億円と記載したり、アメリカは国からの支出が0で税金は0で、アメリカ0、日本27億円となるはずのところをアメリカ165億、日本27億円と記載したり目茶苦茶です。


JOCルート以外でも日本はかなりの金額が流れており、上に上げたとおり
日本の強化費は、文科省によると平成22年で163億円(前年度より27億円アップ)です。
平成20年時点でも国会の委員会の答弁として、文科省の担当者が日本の強化費は、中国の強化費とほぼ同じ130億円であると回答しており、ネット上でも議事録が確認できます(文科省スポーツ・青少年分科会(第53回) 議事要旨)
嘘の事実に基づいて議論を展開するのは全く説得力に欠けますね。

oma********さん

2014/2/1600:35:30

おいおい、テメエで回答求めておきながら、中身が気に入らないからといって文句を垂れることねえだろが。

それがイヤならスレすんなタコ。

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