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東海地震・東南海地震・南海トラフ地震は近いのでしょうか。 愛知県・三重県で...

aoi********さん

2018/10/1722:06:47

東海地震・東南海地震・南海トラフ地震は近いのでしょうか。

愛知県・三重県での地震が多いように感じます。

また、人工地震というのは本当にあるんでしょうか。

TwitterでBOPPOさんという方が地震予測をされています。
以前、大きな地震がきた時期を当てていらっしゃって
わりと信用してツイートを拝見していたのですが
「ちきゅうを使って人工地震を起こす」旨の発言をしていらっしゃって
どこまで信じていいかわからなくなりました。

単純に、私の住んでいる地域に近い範囲で
近いうちに地震が起きる可能性が高いことを示唆されたので不安なだけかもしれませんが…

最近起きている愛知、三重での地震
また人工地震の有無、詳しい方がいらっしゃったらどうか教えてください。

よろしくお願いします。

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pse********さん

2018/10/1807:46:41

人工地震というのはありません。妄想です。大嘘ですね。

愛知や三重は時々小さな地震があります。小さな地震は数が多く、南海トラフ地震と関係なく起こります。そういうものです。

本当に重大な事態になったときには気象庁から情報がでます。これ以外のネットの情報は無視して生活するのをおすすめします(ネットの地震の話は全部ウソだと思いましょう)。
https://www.data.jma.go.jp/svd/eew/data/nteq/index.html
https://www.jma.go.jp/jma/press/1810/05b/nt20181005.html

BOPPOさん、地震を予測できているようにだます方として有名ですね。

やり方は簡単で、場所を特定せずに毎日大きな地震があるという予測を出します。毎日少しずつ予測を変えているので分かりにくいですが、言っていることはどの日に地震があっても自分が当てたという言える「予測」です。ツィッターなどでフォローしている方は最新の「予測」しか覚えていないので、当たっているように見えるというわけです。

ときどき傘などの宣伝をしていますが、アマゾンで買い物させることで自分が儲けているので、善意で「予測」をしているのではなく、だまして稼いでいる悪意の人です。

知恵袋でみるGR則の図も、震源データを集める範囲が間違っているのでウソの図になっています。難しい用語を使っている、難しそうな図を出している、というのはその人がだまそうとしているから、というのはツィッターでも知恵袋でも同じかもしれません。

質問した人からのコメント

2018/10/21 19:38:44

皆様ご丁寧にありがとうございました。

人工地震はまずないだろうということがわかって安心しました。
が、いつ地震が起きてもパニックにならないように備えをしておこうと思います。

気象庁のHPをご紹介いただいたことで、
重大な時に備えることができそうなのでこちらの方をBAとさせていただきます。
ありがとうございました。

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bor********さん

2018/10/1818:23:21

近いと言っても、今後30年~50年くらいに発生するのではないか、と思ってます。
人の時間感覚だと微妙ですが、地球時間ではすぐでしょうね。

gol********さん

2018/10/1808:59:00

地球深部探査船「ちきゅう」と人工地震の関連性は分かりません。
人工地震は地質調査、地中探査の目的で、よく行われているようです。


2011年7月11日の東日本大震災復興特別委員会で、
柿沢未途議員の質疑に対して、浜田和幸議員がこのように答弁しました。

地震兵器とか、自然改変装置というのは、別にアメリカだけではなくて、旧ソ連も、今のロシアも中国も、多くの国々がですね、研究開発に余念なく取り組んできた事実があります。しかも、地震、或いは、津波、人工的に起こすということは、実は技術的には十分可能だと言われているのは、国際政治、軍事上においては、常識化されている訳であります。

https://www.youtube.com/watch?v=0eWi1fUFhk0


浜田和幸氏は国際政治経済学者でもあり、単なるデマとして片付けられないと思います。なぜか、この国会でのやり取りはテレビでは報道されませんでした。「地震兵器」という特殊な文言が国会の場で出たのに、テレビで報道されなかったのは不自然です。大臣や官僚のちょっとした失言でも大きく報道されるのに。


元外交官の原田武夫氏は自身のブログで、このように書いています。

「地震は自然現象によるものだけではない。むしろ、第二次世界大戦後により一般的になったのは“地震兵器”によるものである。これはそれ以外の“気象兵器”とも並ぶものであり、あたかも自然現象を装いながら敵国に壊滅的なダメージを与えることを目的としたものだ。現在は米国勢がこれを世界各地で依然として行使している」。

以前、こうした議論を展開したところ、怖いくらいに数多くの“反応”があったことを今でもよく覚えている。「空想科学小説と事実を混同するな」といった声の数々が不思議と、とりわけインターネット経由で聞こえてくる。私はインテリジェンス機関のルートでしか流布されない非公開情報をベースに議論をしていたのだが、あたかも「単なる思い込み」で喧伝しているものと勘違いされた向きが多かったようだ。しかしいずれにせよ言えることは、実に多くの日本人たちが「地震=自然現象に限る」と狂信的なまでに思い込まされているということなのであった。さもなければあの激烈なネット経由での“反論”はあり得ない。

http://money.mag2.com/invest/kokusai/2010/02/post_150.html


原田武夫氏は、以下のテレビ番組にVTR出演もしています。

NHK『ニュースウォッチ9』
TBS系列『あさチャン!』
読売テレビ『かんさい情報ネットten.』
テレビ朝日系列『サタデーステーション』
フジテレビ系列『報道プライムサンデー』


TOCANAの記事からの抜粋です。

「Collective Evolution」(7月8日付) が、気象兵器の存在を認めている複数の科学者の言葉を取り上げており、地政学的問題に関して政府で働いた経験を持つカナダ・オタワ大学の名誉教授ミシェル・チョスドフスキー氏は、気象兵器の存在を2004年に「Global Research」で暴露している。

「米国防総省の優先事項であるアメリカの気象戦争用兵器の拡大は議論や討論のテーマになりません。環境学者は京都議定書を批准しなかったブッシュ政権を責めていますが、“気象戦争”の問題、つまり軍事利用のための気候パターンの操作は決して言及されることがないのです。」

「米軍は気候パターンの自由な変化を可能とする先進的なテクノロジーを主に90年代にHAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム)のもとで発展させてきました。HAARPは大量破壊兵器です。外圏大気から世界中の農業的・生態的システムを無効にしてしまうのです。」


実際に新聞に記載された見出しと記事の一部を紹介します。
過去の新聞を所蔵している比較的大きな図書館で確認ができます。
「気象兵器 新聞」「人工地震 新聞」で画像検索してみてください。


昭和50年6月18日 読売新聞 (4頁)

“気象兵器”で米ソ交渉
ブ書記長演説の超兵器 開発禁止話し合う

人工の地震・津波・干ばつー 考えられる超兵器ーソ連紙報道

同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部“専門家”をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万㌦以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する❝ソ連の新たなイニシアチブ❞は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。


昭和50年6月20日 読売新聞 (7頁)

恐るべき環境・気象破壊兵器 米ソで研究着々 一方で禁止条約草案も

これは、米国の科学専門誌が伝えた報告だが、人類の生活を守り、向上させる技術すらも兵器に使うのだとすれば、この種の兵器は、環境だけでなく、人間性自体をも破壊するものだといえよう。
米紙クリスチャン・サイエンス・モニターは、さる一月十五日、米国国防総省が気象兵器を開発中であると報告した。この気象兵器とは、人工の洪水、かんばつ、津波、地震、ハリケーンや台風の方向転換などを行うもので、開発予算は邦貨にしてすでに年間六億円以上も組まれているという。
米国の地球宇宙物理学者のマクドナルド博士は、自然現象を利用した戦争の新形式を「地球物理戦争」と名づけている。例えば台風の方向を変え、温帯地方の国を攻撃するとか、南極にある大陸氷床から大量の氷山を海へドッと押し出し、大津波を起こして、海岸にある都市を破壊するとか、かんばつ、洪水、地震と何でも武器として使えると述べている(樋口敬二氏著「地球からの発想」による)。


昭和50年6月24日 朝日新聞(夕刊)(1頁)

気象兵器禁止の条約草案 米ソが事実上の合意 米紙報道

核爆発を利用し洪水などを起こす

【ワシントン二十三日大谷特派員】二十四日付のニューヨーク・タイムス紙が米ソ両国間に合意成立と伝えた❝気象兵器❞は、核爆発によって、洪水、干ばつ、地震、台風などを起こすもので、七四年の国連総会決議はジュネーブ軍縮委員会に、こうした恐ろしい自然破壊を阻止する取り決めの作成を勧告している。
ソ連の「社会主義産業」紙は去る十五日、ブレジネフ共産党書記長が十三日に行った演説で言及した核兵器を上回る「新しい超兵器」とは、米国が開発に着手している“気象兵器”のことだろうと指摘した。


昭和50年8月9日 読売新聞 (4頁)

環境兵器 米、すでに開発中 軍縮委で表明 軍縮交渉の焦点にも

各専門家は、環境を変更する手段が現在すでに存在し、これを平和目的にも軍事目的にも使える可能性を指摘した。ソ連の専門家は①ヒョウや雷雨を人工的に起こしたり、ハリケーンの方向を転換させる研究が米国で進んでいるのではないか②海底の変更、津波、洪水を軍事的に利用することも考えられる――などと述べた。これに対し、米国の専門家は①降雨量を人工的に増加させる実験はしているが、軍事利用への可能性は今のところない②ハリケーンに対しても風速を一〇%程度低下させた実例はある③積乱雲の発達も研究中だ――と説明した。降水促進の刺激剤としては、すでに造られているヨウ化銀や塩、鉄粉などをあげた。
このほか各国専門家の間では、電離層の破壊、磁気の変更(通信のかく乱をねらう)、オゾン層の破壊(紫外線の直射による対生物効果をねらう)、人工地震、竜巻防止の可能性で、発言が交わされた。


1992年9月15日 毎日新聞 (3頁)

人工地震などの軍事目的使用禁止条約 再検討会議始まる

【ジュネーブ14日伊藤芳明】軍事目的で地震、津波などを人工的に起こすことを禁じた「環境改変技術の敵対的使用禁止条約」の第二回再検討会議が十四日、ジュネーブで始まった。
今回の会議は一九八四年の再検討会議に続くもので、加盟五十五カ国代表が出席。特に湾岸戦争におけるイラク軍のペルシャ湾への原油流出、クウェート油井への放火などの環境破壊行為の禁止や、枯れ葉剤を含む除草剤の軍事目的使用禁止などが条約でどこまで制限できるかを焦点に、二十一日までの予定で論議する。


Wikipediaには、以下のタイトルの記事があります。

「気象兵器」
「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」

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yos********さん

2018/10/1800:53:18

まず「ちきゅう」の掘削能力ですが、海底下7,000m(7km)です。
一方、南海トラフ地震が起きる深さは、それより深いんですよ。

1941/11/19 01:46:25 32°07.1'N 132°08.1'E _33km M7.2 日向灘
1944/12/07 13:35:40 33°34.4'N 136°10.5'E _40km M7.9 ●昭和東南海地震
1946/12/21 04:19:04 32°56.1'N 135°50.9'E _24km M8.0 ●昭和南海地震
1948/04/18 01:11:30 33°08.3'N 135°52.8'E _24km M7.0 紀伊半島南方沖
1968/04/01 09:42:04 32°26.9'N 132°26.3'E _22km M7.5 日向灘
1984/01/01 18:03:41 33°37.0'N 136°50.0'E 388km M7.0 紀伊半島南東沖
1984/08/07 04:06:38 32°23.0'N 132°09.0'E _33km M7.1 日向灘
2004/09/05 19:07:07 33°01.1'N 136°47.9'E _37km M7.1 紀伊半島南東沖
2004/09/05 23:57:16 33°08.3'N 137°08.5'E _43km M7.4 紀伊半島南東沖

つまり「ちきゅう」が穴掘りをしても、震源の深さまで届きません。

次にTwitterから誘導しているサイトを確認したところ、「太陽風」や「磁場」などについて言及していますよね。
地球の上空には「電離層」があり、太陽の黒点数が変化することでその密度が変わり、電波の反射能力が変わったり、磁気嵐が到達してくるなどの影響があることが知られていますし、わたしも電離層の変化を利用した通信を行ったことがあります。
これは太陽の黒点数と密接に関係していますから予測が可能なのですが、地震発生に影響していることはありません。

気象庁の地震観測精度は少しづつ向上しており、最近は2016年4月に精度が上がっていますが、毎日、その前日の詳細な記録が公表されるようになったのが2013年10月で、今年9月までなら丁度5年間となります。

期間的に限がいいですから、2013年10月からの5年間分の観測資料を基に、BOPPO さんという方が計算している GR 則を計算してみました。
ただし BOPPO さんの記録よりも膨大なデータを利用していますから、ウェブ側で公開されているような「誤差範囲」は必要なくなるほどに精度が高い結果です。
※ グラフは添付の通りです。

そのGR則のグラフから求まる近似式を利用して確率計算すると次の結論を得られます。

【想定期間 = 30年】
マグニチュード3.0~3.4は、30年に1661.431回
マグニチュード3.5~3.9は、30年に419.736回
マグニチュード4.0~4.4は、30年に252.883回
マグニチュード4.5~4.9は、30年に63.887回
マグニチュード5.0~5.4は、30年に38.491回
マグニチュード5.5~5.9は、30年に9.724回
マグニチュード6.0~6.4は、30年に5.859回
マグニチュード6.5~6.9は、30年に1.480回
マグニチュード7.0~7.4は、30年に0.892回
マグニチュード7.5~7.9は、30年に0.225回
マグニチュード8.0~8.4は、30年に0.136回
マグニチュード8.5~8.9は、30年に0.034回

2016年4月1日に三重県南東沖でM6.5の地震が起きていますが、その程度の地震でさえ、5年から15年に一度程度の確率なのです。
※ M6.0~6.4で「30年に6回ほど」、M6.5~6.9の範囲で「30年に1.5回ほど」で、それを1回を基準に年数に直せば上記程度になります。

グラフに示している数式「Log(M)=4.299-0.818M」の「0.818」はグラフの傾きで、この数値が大きいとグラフの傾きが急となり、小さいと緩やかになります。
これは小規模な地震と大きな地震の比率を示していて、日本全体では0.8までの数値とならず0.75前後ですから、南海トラフ付近は日本全体よりも大規模な地震になり難いことを示しています。
※ 定数項の4.299はマグニチュード0.0の地震が起きた理論的回数を示しており、その回数は10の4.299乗回(およそ19900回)となります。

また南海トラフ地震のようにマグニチュード8クラス程度の大規模な地震が起きる前には、マグニチュード4クラスや5クラスが、南海トラフの地震域の周りでも増え始め、中にはM7クラスの地震も含まれるようになります。
そして、その期間は少なくとも数年、長ければ数十年ほどかけて起きますし、気が付かない程度に徐々に増えてしまいますから、ここ数日や数週間程度での小規模有感地震のみでは判断できないのです。

【GR則のグラフ】
※ GR則は『グーテンベルグ・リヒター則』と言い、グーテンベルグさんとリヒターさんが提唱し始めたことから名付けられています。
※ 計算の対象とした震源域での地震記録は別途添付しますね。

まず「ちきゅう」の掘削能力ですが、海底下7,000m(7km)です。...

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nvw********さん

2018/10/1722:35:53

【東海地震・東南海地震・南海トラフ地震は近いのでしょうか。】(aoi_hkr_528さん)



・次の「領域または地震名:南海トラフの地震(第二版)・南海トラフ 長期評価で予想した 地震規模 (マグニチュード):M8~9クラス」(「東海地震・東南海地震」も含まれています)は、

「次回までの 標準的な値(注3:時間予測モデル)88.2年」ー「最新発生時期 :72.0年前」=16.2年

なので、後16年弱です。「近い」か遠いかは人それぞれでしょう。



参考:『(算定基準日 平成30年(2018年)1月1日(平成30年2月9日))領域または地震名:南海トラフの地震(第二版)・南海トラフ 長期評価で予想した 地震規模 (マグニチュード):M8~9クラス、 地震発生確率(注1): 10年以内:30%程度、 30年以内:70%~80%、 50年以内:90%程度もしくはそれ以上、 地震後経過率 (注2):0.82、平均発生間隔(注1)・最新発生時期 :(次回までの 標準的な値(注3)88.2年)・72.0年前

注1: これらの評価は、基準日を元に更新過程を適用。また、三陸沖北部から房総沖の海溝寄りの地震、三陸沖北部のひとまわり規模の小さい地 震、福島県沖の地震、千島海溝沿いのひとまわり規模の小さい地震および沈み込んだプレート内の地震、日本海東縁部の秋田県沖の地震、 佐渡島北方沖の地震、日向灘および南西諸島海溝周辺の地震、相模トラフ沿いのその他の南関東のM7程度の地震については、ポアソン過程 を適用。

注2: 最新発生時期から評価時点までの経過時間を、平均発生間隔で割った値。最新の地震発生時期から評価時点までの経過時間が、平均発生間 隔に達すると1.0となる。

注3: 過去に起きた大地震の震源域の広がりには多様性があり、現在のところ、これらの複雑な発生過程を説明するモデルは確立されていないた め、平成25年5月に公表した長期評価(第二版)では、前回の長期評価を踏襲し時間予測モデルを採用した。前の地震から次の地震までの標準的な発生間隔は、時間予測モデルから推定された88.2年を用いた。また、地震の発生間隔の確率分布はBPT (Brownian Passage Time)分布 に従うと仮定して計算を行った。』

『・海溝型地震の発生確率値の更新前後の比較(算定基準日 平成30年(2018年)1月1日)
南海トラフ :2018年1月1日時点の評価
10年:30%程度
20年:50%程度
30年:70%-80%
40年:80%-90%
50年:90%程度もしくはそれ以上
100年:90%程度以上
300年:90%程度以上 』


・なお、「最近起きている愛知、三重での地震」「また人工地震の有無」については、新たに質問されたら如何でしょうか。(同様の質問はこの知恵袋にもありますので検索してみては)

dek********さん

2018/10/1722:30:08

最近、NHKで地震発生の確率が確か70%から80%に上がったとニュースで言ってたと思います。(%間違ってたらごめんなさい)
ただ、用心はするべきですが、例えば交通事故の方が確率が高いかも知れませんし、心臓発作で亡くなるかも解らないのであまり心配し過ぎもどうかと思います。
それより、危険予知と言うか、その場その場で、今、地震が来たらどう行動するか、どう避難するかそれとなく考える事が大切かな?
と思います。
人工地震については、多分有り得ないと思います。あの原発実験でも揺れる範囲は限られてます。
東日本を揺らそうと思うならプレートの固着部分に原発をセットしても相当な量のウランが必要ですし、そんな計画してたら、気付かない国家などあり得ないでしょ。
大切なのは、避難と行動ですよ。

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