治療が必要かどうか判断できるのは主治医だけで、弁護士に依頼しても治療期間を引き延ばすことにはあまり効果はありません。 但し、治療費を打ち切られてから弁護士に相談するよりも、打ち切られる前から弁護士に相談しておくことは無意味ではありません。 主治医が、「まだ症状固定ではない。その理由について保険会社に説明しても良い。」と言っているうちは保険会社から治療費打ち切りの打診があっても、「主治医がまだ症状固定ではないと言っていて保険会社に理由を説明しても良いと言っているので主治医に確認してください」と言えば、保険会社も調査しますが、被害者個人が「まだ治っていない」と言うだけだと治療費の支払いは打ち切られます。 保険会社は顧問医の意見を聞いているので、治療費の打ち切りをする場合には裁判になることも織り込み済です。裁判になった場合でも、主治医が応援してくれなければ、弁護士に委任してもあまり効果はないと思います。