AGA治療薬の副作用は日本では大変軽視され、医師からも事前説明がほとんどされていません。 発症している症状やEDや鬱的症状、糖尿病のどれかわかりませんが、どの場合でも中止をして様子を見るしかありません。 鬱や糖尿病は軽減や改善の見込みはありますがEDの場合は個人差があります。特に薬効が強いザガーロの場合、国際毛髪外科学会(ISHRS)の全ての加盟国で日本と韓国の2国だけが育毛薬として承認しているだけで、国際的に認可をされていません。 そのような事情もあり、ザガーロを服用して発症したEDの國先的な臨床データの収集が行われておらず、対策や治療法の研究が全く進んでいません。 日本でプロペシア（プロペ）の認可に携わった医師が先日インタビューの中で「プロペの副反応はデマや勘違い」とネットニュースで紹介をされていましたが、その考えこそ大きな過ちです。 現在ではWHOの医薬品の重篤副反応リストにも登録されており、原因究明の研究が進んでいます。 国内の医療従事者向けの論文データベースにも海外で発表されたAGA薬による「自殺衝動や糖尿病」の複数の論文の概要が翻訳されて掲載されています。 2022年3月にプロペの副作用や後遺症のポストフィナステリドシンドローム(PFS)を発症した患者の救済や研究を援助するPFS財団が、驚くべき情報を公開しました。 2018年10月、プロペを開発したメリク社がサウジアラビア食品医薬局(SFDA)の医薬安全情報部局長名で、同国でプロペを処方する医療従事者向けに秘匿文書扱いで「プロペによるED、鬱や自殺情動の注意」を配布していたことを確認。 「EDや鬱、自殺情動の症状を患者がした場合、すぐに服用を中止して、専門科の受診を薦める」と記載されていました。 この秘匿された注意喚起の文書をSFDAが開示していた為、偶然発見されました。 この問題以外にもプロペの副反応の集団訴訟の裁判でこれまで開示されていなかった、当時の関係者の証言や証拠が2021年に世界的メディアのロイター社が行った情報開示請求で公表されました。 その中でメリクの元従業員が「2010年の時点で一部の役員は副反応の問題を知りながらも、売上への影響を懸念し、必要な処置を取らなかった」と証言していたことが分かりました。 PFSの最新の研究でもAGA薬の5aリダクターゼの抑制や阻害効果が副反応の原因ではなく、最近話題のメッセンジャーRNAの遺伝情報の異常を来すことが原因ではないかとの研究が発表されています。 AGA薬によるEDの場合の最大の問題点は中止後も継続し、後遺症になること。または通常のEDとは原因が違う為、治療薬が効かない点です。 僅か2国でしか育毛薬として承認されていないザガーロも日本で製造販売しているGSKの患者向けの使用上注意で「10人中1人は服用中止後も性欲減退やＥD症状が続く」と記載しています。 日本の医師がGSKの使用上注意の内容やAGA薬のリスクについて言及した数々の論文を知っているのかわかりません。 命に係わる病気ではない薄毛治療とは言え、副反応のリスクを考えれば医師は患者に対し、治療の有効性だけでなく、リスクの説明を行うべきです。 製薬会社が秘匿扱いに一部の関係者にしか注意喚起を行わないことや、利害関係者が公の場で、「プロペの副反応には医学的根拠がなく、デマ」と説明すること自体、大きな問題ですが最大の問題は最初に発見されてから10年以上経過した現在も原因や治療法が解明されていないことです。 国際的な育毛薬として認可を受けていないザガーロ、ミノタブ、プロペを含めた単剤での有効性を大規模データで検証する研究データが2022年3月に発表されました。注目される内容だったのでCNNや多数の米国メディアが紹介。 「ザガーロやミノタブの有効性が高いとしても、効果や安全性を示す根拠が不十分である為、育毛薬としての服用は適さず」との結論に至っています。 日本ではミノタブを育毛薬として処方していますが、ミノタブこそ育毛薬としてのエビデンス（医学的根拠）を示すデータもないまま、処方されています。 ISHRSを始め、日本皮膚科学会や開発したファイザー社も、ミノタブを育毛薬として認めておらず、日本の薄毛治療のガイドラインでも性別問わず、最低のDランク（行うべきではない）と2017年に発表しています。 他国ではミノタブを服用薬自体として、命に係わるリスクがあることから、もっとも警告度の高いブラックボックス警告に指定され育毛薬として処方をしていません。 世界や自国の学会がミノタブを育毛薬としての処方を反対しても、世界でも日本の育毛病院だけが安全かつ効果的かのような説明を患者にして処方を継続しています。 プロペの副反応に関連する最新の研究やミノタブやザガーロを国際的に育毛薬として反対する理由。 低出力レーザーの最新の研究や情報などを医学論文や臨床試験を元に、テーマ毎にまとめています。 https://ameblo.jp/ikumouhatsumoujp/entry-12557374094.html 2017年に日本皮膚科学会が改定したAGA治療法のガイドラインで自毛植毛と同等の推奨度Bと承認された育毛法の低出力レーザー育毛器はNHKを始め、複数の番組で紹介。最新の日本美容医療専門誌や家電業界誌でも取り上げています。 2010年には米国や欧州皮膚科学会に加え、日本を含む98か国の医薬品省が、ミノキシジルやプロペシアについで、第三の育毛法として、男女共に育毛効果を認可。 国際毛髪外科学会でも家庭内で行う有効な育毛療法としてISHRSのHPでも推奨しています。 この1～2年の間でも、新たに低出力レーザー育毛の有効性を証明する論文がいくつも発表されました。 効果が確認されている低出力レーザー器の中には2017年のISHRSで「低出力レーザーの育毛効果」の論文が最優秀賞に加え、2019年の同学会の最高賞に当たるプラチナム賞をダブル受賞した研究者や、2020年のISHRSで、自毛植毛医に与えられる最高賞のゴールデン賞を受賞した医師は、もっとも評価されている低出力レーザー器メーカーの常任顧問を務めています。 最高賞の二つを受賞したドクター2名が二人とも、同じ製品を利用し、治験参加者の94%が、半年の利用で51%の毛髪の増加が確認しています。 性別に関わらず、髪を生え出させ、成長を再度促すのにATPの増加は不可欠です。 他の治療薬で効果がなかった方に、低出力レーザーが期待できる最大の理由はレーザー光が毛根内で到達することで、毛母細胞の細胞分裂に不可欠なATPの増幅効果がもっとも高い育毛法が低出力レーザーです。 添付した画像も重度の薄毛や高齢者でも改善が見込め、症状によってはわずか6か月で地肌が透けなくなるほどまでに回復しています。 世界的に注目されているだけに、大手メーカーでも効果が検証されていない製品や返品保証で返送された機器を再販。 他社製品の形状や照射時間に対し、過去に否定的な主張をしていたのが、自社が似せた形状の製品を出した途端、手の平を返すようなことを主張するメーカー。 家庭用と業務用器を製造するメーカーは1社しかありません。業務用は使用頻度が高いので耐久性が求められます。 業務用器と同じ部品や設計から15年以上利用できる製品もあれば、3分の1程度の5年程度の耐久年数とレーザー装置を搭載。5年しか利用できないことは明記せず、「長期利用可能」とだけ説明書には書かれています。 大手メーカーでも実際はアジアの工場で外部委託で製造させた製品を米国で梱包しただけで米国製と宣伝するメーカーもあります。 低出力レーザーで効果を得られても、回復した状態を維持しなくてはいけません。 年齢が上がるにつれ、再発する可能性はあります 5年間の耐久年数では、数年おきに買い替えが必要が生じる可能性や、回復効果を高める為に倍の頻度で使用を行おうとすれば、2年半しかご利用いただけない恐れがある大手メーカー品もあります 世界トップクラスの専門家が認めた低出力レーザー育毛器であればATPの増加に加え、ミノタブよりも高い血行促進効果を得ることも可能です その反面、大手メーカーの品でも耐久性や性能が乏しく、ATPの増加だけで、血行促進効果が十分得られない製品もあり、大手メーカーにも関わらず、明らかに中古のような使用感がある機器が、新品として送られてきたと米国のアマゾンに不満を書き込む顧客のレビューがいくつか存在します 効果が認められたメーカーの製品は米国やEUの70％以上の育毛病院が導入、日本の育毛医療機関でも導入が進んでいます 許認可制度の盲点を利用し、自社製品で効果効能の検証をしないまま、承認されたと宣伝するメーカーや10年以上前に、全く使用方法や形状での旧タイプのモデルで受けた承認結果を現行のモデルでも、承認を受けたかのような宣伝する大手メーカーもあります 大手メーカーでも、効果の有効性を実証するなら現行モデルでも、再度、中立的な第三者機関での検証を受けるべきですが、それを行わないまま販売を続けているメーカーも存在します 製品の品質や耐久性が劣った製品や有効性が実証されていない低出力レーザー器を利用しても、本来得られたはずの回復に至らない恐れもあります 低出力レーザーの回復例。メーカー毎の性能。臨床試験で承認された機器と検証をうけていない製品。耐久性の違いについても最初のURLの記事の中で詳しく解説しています