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災害予測研究に関する質問です。 首都直下型地震も東海地震もどちらも来な...

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ID非公開さん

2018/5/2523:37:40

災害予測研究に関する質問です。



首都直下型地震も東海地震もどちらも来ないまま70年80年経つということはあり得ますか?

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mik********さん

2018/5/2603:02:37

どちらももちろんあります。

首都直下地震は、平均して27.5年に1回の割合で来るとのことですが、周期性はなさそうなので、70年80年来なくても何の不思議もありません。

東海地震は、そもそも南海トラフ地震が、今までのおころ方から90年から150年に1回程度来るだろうといわれているうちの一番東端で起こる地震です。ここは今までも起こらうに飛ばされていることも多いようなので、南海トラフ地震が起こったとしても東海地震のところが起こらずに飛ばされてもまったく不思議ではありません。

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質問した人からのコメント

2018/6/1 14:18:02

なるほど!

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nvw********さん

2018/5/2611:29:22

【災害予測研究に関する質問です。首都直下型地震も東海地震もどちらも来ないまま70年80年経つということはあり得ますか?】(ID非公開さん)



・「首都直下("型"は無し)地震」、前回は

『1703.12.31 元禄関東地震(M7.9)
①1782.8.23 :天明小田原地震(M7.0) ・・元禄関東地震から79年後

②1853.3.11 :嘉永小田原地震(M6.7) ・・同上から150年後

・・・<途中省略>・・・

1923.9.1 大正関東地震(M7.9)
⑨1987.12.17 :千葉県東方沖の地震(M6.8) ・・大正関東地震から64年後


と、現時点(2018年)では、「大正関東地震」から95年,⑨から31年です。

「首都直下("型"は無し)地震」のうち活断層を除く「相模トラフ沿いの地震(第二版)・プレートの沈み込みに伴うM7程度の地震」は

『元禄関東地震以降現在までの間にM7程度の地震が9回発生して いる。発生間隔はばらつきが大きく、0.3~71年となる。元禄~大正 関東地震のサイクル間220年間に8回(①~⑧)発生していることより、平均発生間隔を27.5年として、ポアソン過程から発生確率を算出』

『プレートの沈み込みに伴うM7程度の地震の特徴
・元禄関東地震(1703年)と大正関東地震(1923年)の間の220年間でみ ると、地震活動は前半は比較的静穏で、後半に活発、また、大正関東 地震(1923年)以降現在に至る90年間でみると、静穏な期間が継続 ⇒ 今後、次の関東地震の発生に向かって、地震活動が活発になる可 能性
・1894~1895年にかけて3回、1921~1922年にかけて2回の地震が発生 ⇒ 短期間内に連続して発生する場合がある』

「70年80年経つということはあり得ます」。

※『』内は、「相模トラフ沿いの地震活動の長期評価(第二版)について 平成26年4月25日公表 地震調査研究推進本部 地震調査委員会」<https://www.jishin.go.jp/main/chousa/14apr_sagami/index.htm>より。



・「領域または地震名:南海トラフの地震(第二版)・南海トラフ 長期評価で予想した 地震規模 (マグニチュード):M8~9クラス」については、

『最新発生時期 :72.0年前』ですし、『次回までの 標準的な値(注3)88.2年』と言ってますので、
「70年80年経つということはあり得ます」。


参考:『・海溝型地震の発生確率値の更新前後の比較(算定基準日 平成30年(2018年)1月1日)
南海トラフ :2018年1月1日時点の評価
10年:30%程度
20年:50%程度
30年:70%-80%
40年:80%-90%
50年:90%程度もしくはそれ以上
100年:90%程度以上
300年:90%程度以上 』

『(算定基準日 平成30年(2018年)1月1日(平成30年2月9日))領域または地震名:南海トラフの地震(第二版)・南海トラフ 長期評価で予想した 地震規模 (マグニチュード):M8~9クラス、

地震発生確率(注1): 10年以内:30%程度、 30年以内:70%~80%、 50年以内:90%程度もしくはそれ以上、

地震後経過率 (注2):0.82、平均発生間隔(注1)・最新発生時期 :(次回までの 標準的な値(注3)88.2年)・72.0年前

注1: これらの評価は、基準日を元に更新過程を適用。また、三陸沖北部から房総沖の海溝寄りの地震、三陸沖北部のひとまわり規模の小さい地 震、福島県沖の地震、千島海溝沿いのひとまわり規模の小さい地震および沈み込んだプレート内の地震、日本海東縁部の秋田県沖の地震、 佐渡島北方沖の地震、日向灘および南西諸島海溝周辺の地震、相模トラフ沿いのその他の南関東のM7程度の地震については、ポアソン過程 を適用。

注2: 最新発生時期から評価時点までの経過時間を、平均発生間隔で割った値。最新の地震発生時期から評価時点までの経過時間が、平均発生間 隔に達すると1.0となる。

注3: 過去に起きた大地震の震源域の広がりには多様性があり、現在のところ、これらの複雑な発生過程を説明するモデルは確立されていないた め、平成25年5月に公表した長期評価(第二版)では、前回の長期評価を踏襲し時間予測モデルを採用した。前の地震から次の地震までの標準的な発生間隔は、時間予測モデルから推定された88.2年を用いた。また、地震の発生間隔の確率分布はBPT (Brownian Passage Time)分布 に従うと仮定して計算を行った。

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rie********さん

2018/5/2601:34:25

有り得ない事は無い。だがプレート境界に蓄積されたエネルギーが地震抜きで解放され消えてしまう可能性もまた無い。70~80年も空白が続くなら、その後は戦々恐々とし続けなければなるまいて。

その間対策の余裕はあるには違いないが、今現在対策はしているのかね?
先送りを続けながら70~80年経つならば、その後も行き当たりバッタリになるんぢゃろうて。

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