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日本の配偶者ビザが不許可になりました

chi********さん

2018/6/3007:16:25

日本の配偶者ビザが不許可になりました

再申請はその後どのくらいあけたら再申請できますか?

補足ビザは配偶者ビザです

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ベストアンサーに選ばれた回答

fre********さん

2018/7/104:25:24

私の場合、中国人と二回結婚し、最初の妻は不許可でした。
入管と1年半、やり取りしましたが無理でした。
理由も教えてもらえませんでした。
(理由が教えてもらえない場合は、永久に無理らしい)

二回目の妻は、一回目の事や年の差が22才なので、結婚までの経緯書もA4サイズで500枚提出しました。
最初の妻と離婚し、2回目の結婚まで約2ヶ月でしたが、申請後、1ヶ月で許可になりました。

申請は直ぐに出来たと思いますが、不許可の理由を明らかにしておかなければ、二回目も不許可になる可能性があります。

ベストアンサー以外の回答

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a09********さん

2018/6/3012:17:48

待機期間はないのですぐにでも。

とは言え、入官に不許可理由を聞きに行くのに2週間程。

理由を是正するのに期間かかり、例えば税金の未納を収納課に直で払いに行く等。

そして妻の書類の再取得、婚姻証明書や出生証明書等。

私は2回目は準備に2ヶ月かかりました。

重要なのは提出した書類と2回目の書類に相違があること。
私はたまたま質問書の下書きがスマホに残ってました。

自信のないなら2回目の申請のフルコピーを残すのも。3回目のために。

私は1回目ピッタリ90日後に不許可。
2回目の65日後に許可でした。

依頼は無し100%自力です。

dan********さん

編集あり2018/6/3011:51:22

在留資格認定証明書に関してなら、知人はすぐに再提出しましたけどね。もっとも、準備に1カ月くらいかかったようですが、不許可理由を踏まえて、再申請、ゲットしましたね。
再申請はその後どのくらいあけたら再申請できますか?
これは拒否の理由によるでしょう。普通、理由は「偽装結婚の疑いがある」程度の簡単な記載しかないので、直接担当者に面会するなどの積極性が必要でしょうね。その上で、示された理由を乗り越える資料を用意して、即、再申請するのが普通の人ですよ。
認定証明書ではなく、領事館などでのビザそのものの不許可についても、不許可理由を聞き、その理由をクリアできる資料を集め、揃えば即再申請、らしいですよ。ただ、こうした再申請は、通常の申請よりも、審査期間は長くなる事が多いらしいです。

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n2q********さん

2018/6/3010:54:07

それは問い合わせた方が良いです。何らかの決まりがあるかもしれませんし、あるいは実務としてのものがあるかもしれないので。


《参考意見》

「不許可」ということで何かあったのでしょう。そこを確認することが大事だと思います。

bko********さん

2018/6/3009:20:25

理由移管位により、1年から、5年、10年、永遠に交付されないと色々あります。
とにかく、日本に入れれば、日本に害を与える恐れがある人と判断され阿多のだから、それを覆すのは難しい。
その人の結婚目的が、日本就業ビザ、日本の居住権獲得のためで、貴女が騙されているとみられると、そうでないと証明するのは、悪魔の証明といい難しい。
もし、日本ビザや日本での就労が目的でないなら、貴女が相手国にビザを申請し、貴女が、夫となる人の国に移住すればいいのではないか。
もし、相手が、貴女の夫の国へに移住に賛同しなければ、やはりビザが目的の偽装結婚を望んでいるのではと、疑ってみることも必要です。

多くあるケースは、許可になっても、3年間は大人しく普通に結婚せ活を続け、その後日本での在留資格の変更等により安定してくると離婚、本国やらいないはずの嫁、子供が次々となし崩しに日本入獄成功です。
こういうケースは、上野や新宿大久保あたりで増えています。

真子妃、小室さんのケースもあります、婿選びは本人は良いと思っても、慎重にしないと不幸の始まりです。 特に今回は、悪いことがあるから、許可されなかったという事を考え、やはり一度でも法に反することをした人は、将来の危険分子でもある、貴女に本当に幸せをもたらしてくれるかよく考えて下さい。

oik********さん

2018/6/3008:47:23

ビザって、「在留資格認定証明書」のことですか?
であれば、最低6か月は待たなくてはなりません。
ただ、6か月経過したからといって、許可になるとは限らないのは御承知のとおりです。
今回不許可(不交付)になった理由を聞いたでしょうから、その不交付の理由が解消されなければ許可(交付)にはなりません。
特に、過去に違反事実があって、強制送還された場合は、法律(入管法第5条)に規定する上陸拒否期間を経過しなければならず、かつその期間を経過した後に再度同様の違反を犯さないという確証を入管局が持たない限り無理です。
なお、過去に刑事処分(執行猶予を含む)を受けた場合は永久拒否になると考えてください。

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