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なんで女ってイケメンにアプローチしてきて話に乗らないとキレ出すの? 普段日本...

tos********さん

2012/2/901:38:29

なんで女ってイケメンにアプローチしてきて話に乗らないとキレ出すの? 普段日本の普通男をふりまくっているのだからイケメンに相手にされないぐらいでキレんなよ。
イケメンだっていちいち女の相手してる余裕ないからそこんとは論理的に考えられないのか?ちなみに基本的に積極的な美女にアプローチされることしかないです。

この質問は、女性に回答をリクエストしました。

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ベストアンサーに選ばれた回答

kaw********さん

リクエストマッチ

2012/2/901:47:12

私も女ですが、そういう女は大嫌いです。『この世の男は、みんな私のためだけにいるのよ!』って言ってるみたいでキモいです。あと、積極的にアプローチしてくる女へみんなケバイイメージがあります。

質問した人からのコメント

2012/2/13 11:39:51

そんな女は恋愛対象外(笑)。下のモテない男で十分でしょう。

ベストアンサー以外の回答

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zuf********さん

2012/2/1119:26:12

お前、女にモテないからってなんでこんなところでイケメンに嫉妬してるんだおっさんwwww
ウケるんですケドー(笑)

mrd********さん

2012/2/1003:37:48

それはあなたが一般人の若さとモテに嫉妬をしているからです。
その妬みを正当化しようと理由探しで青春時代を埋めてきたのでしょう・・・
その頃に形成された精神があまりにも幼稚なので、気持ち悪がられて避けられ続けてきたのだと思います。

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pyo********さん

2012/2/915:33:18

妄想お疲れ様!今日もチンカスだな。お前、

dec********さん

2012/2/907:21:39

現在、CLMV の中でもっとも中国の影響が強いのはミャンマーであろう。1988 年、ミャンマーでは大規模な反政府民主化運動が起こった。1962 年3 月、軍事クーデターで権力を掌握したミャンマー国軍のネーウィン将軍は、以来四半世紀にわたって、社会主義経済体制の樹立を志向し、生産手段の国有化、農業の国家管理化など社会経済の社会主義的改造に取り組んできた。その社会主義はビルマ式社会主義と称される。しかし、一向によくならない経済と抑圧的な政治体制に反発して国民が立ち上がったのが1988 年の反政府民主化運動であった。日本および欧米諸国は軍が民主化運動を弾圧して権力を掌握したことに反発し、経済制裁を課した。しかし、ミャンマーは反政府民主化運動が起こる1988 年までは、日本が圧倒的な影響力を保持していたところである。日本のミャンマーに対するコミットメントは1954 年の日緬平和友好条約および賠償協定の締結に遡る。賠償が終了するとそれに代わって準賠償および経済協力が実施され、日本はトップ・ドナーとしてウ・ヌー政権(1948 - 62 年)およびネーウィン体制(1962 - 88 年)を支え続けてきた。この間、1988 年まで18 次にわたる円借款が供与され、その総額は4500 億円に上る。それまで、日本とミャンマーは経済援助を通じて太い絆で結びついていたのである。こうした状況が一変するのが、1988 年の軍のクーデターによる権力掌握である。日本および欧米諸国は軍の武力による民主化運動の鎮圧に反発を強め、経済制裁を課した。日本は欧米諸国と歩調を合わせ、ODA による経済支援を凍結したのである。このことが結果的には西側諸国のミャンマーに対する影響力を大幅に低下さす原因となった。軍は権力掌握とともに直ちに政府機能を担う国家法秩序回復評議会(SLORC)を発足させ、総選挙の実施、社会主義の放棄(市場経済の導入)、外国投資法の制定、国境貿易の公認などの政策を打ち出した。公約どおりSLORC は1990 年5 月総選挙を実施したが、反軍政の立場をとるアウンサン・スーチー女史の率いる国民民主連盟(NLD)が議席の8 割を獲得し圧勝した。しかし、軍政は権力を移譲する前に憲法を制定する必要があるという口実を設けて権力移譲を拒否した。憲法制定のための国民会議が招集されたのが、1993 年のことである。アウンサン・スーチー女史は1989年に自宅軟禁の措置がとられ、1995 年にいったん解放された。その後も抱束と解放が繰り返され、現在も自宅軟禁の状態におかれている。日本および欧米諸国は基本的には経済制裁の立場を崩していない。経済に目を転じると、社会主義時代に比べると経済成長率は高くなり、活性化していることは間違いないだろう。この20 年あまり改革開放に着手し、市場経済化の進展もみられる。1992 年から2005 年まで3 次の経済計画を実施してきており、現在は第4 次の経済計画(2006~ 2010 年)の実施期間中である。第4 次経済計画では、①農業をはじめとする産業の発展、②産業発展を支える電力・エネルギーセクターの発展、③農業・畜産業・水産業の発展による国内需要の充足と輸出促進、④バイオーディーゼルによる燃料油等の代替、⑤教育と保健・医療改善による人的資源開発、⑥国境地域および農村地域開発の継続、などを打ち出している(外務省国際協力局編 2007)。今世紀に入り天然ガスが有力な輸出品に成長し、長年、苦しんだ外貨不足から解放された意義は大きい。いまや資源立国を志向している。第1 表に示すように、2006 年は輸出が輸入を大きく上回り、大幅な黒字を計上している。しかしながら、現在なお1987 年に国連によって認定された最後発国(LDC)のステータスを抜け出しておらず、その発展をあまり過大に評価するのも問題である。日系企業の投資を見ておこう。総じて言えば、経済制裁を課す日本政府の立場を反映して日系企業のミャンマーへの投資も低調である。2006 年3 月末までの外国投資の累計額を見ると、日系企業のミャンマー投資額は2 億1500 万ドル程度にしか過ぎず、順位も第10 位である。かつてはミャンマーへ進出した企業の製品に対する不買運動が起こされ、それも投資意欲を低下さす要因となった。また、為替の複数レート制、インフラの未整備(特に電力不足)、度重なる制度の変更などの投資環境の悪さも決して無視できない。しかしながら、「我が国としては、ミャンマーが、民主的で市場経済に立脚した、社会的に安定した国となることが重要と考えており、同国をASEAN の繁栄・安定・統合に貢献する国として確立していく観点からも、着実に民主化を進めていくことが重要である」との立場から、大々的な援助は控えているもののさまざまなチャンネルを通じて民主化促進、人権状況の改善を働きかけている。

bbp********さん

リクエストマッチ

2012/2/901:51:13

そんなんでキレる女は自信過剰なんじゃないですか?

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