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2019年度地理B第5問、2012年の北極海の氷の図を出して“温暖化”を出題しているが、...

sin********さん

2019/3/2107:14:53

2019年度地理B第5問、2012年の北極海の氷の図を出して“温暖化”を出題しているが、2017年には氷が拡大している。

科学的にも”温暖化”すれば、南北極の氷は地球循環の関係で増加しなければならないはず。地球温暖化が、世界的に日本だけで騒いでいるだけと指摘する人も多い。この設問自体、ネイチャー等の一流論文を元に出題されているのか甚だ疑問である。

補足2019年度地理B第5問 センター入試です。南北極の氷は地球循環の関係で増加しなければならないはず。…大気中の水分量が増えれば、高山や南北極には、雪が降り積もり、氷河・氷床が厚くなるはず。温暖化があっての氷河期。永久に気温が上昇し続けると言っている人が多いのには辟易しています。

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hak********さん

2019/3/2108:22:59

北極の氷は順調に減少しており、たまたま2017年に少し増加したといっても、以前に比べれば少なくなっているんですが。
温暖化は長期間の気候の変動を指すものであり、1年1年の上下を取り上げても意味がありません。
2000年以降の北極海の氷は、それ以前より明らかに少なくなっています。
たまたま少し増加したといっても、それをもって「温暖化は嘘だ」と言うのは、説得力に欠けます。

それに、「地球温暖化が、世界的に日本だけで騒いでいるだけ」というのなら、3月15日に世界100か国以上で数十万人が一斉に温暖化抗議、などということは無いと思いますよ。
「温暖化は嘘だ」と信じたくてたまらない人が、都合のいい情報だけをつまみ食いし、都合の悪い事実を無視しているだけです。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190320-00000051-asahi-soci

北極の氷は順調に減少しており、たまたま2017年に少し増加したといっても、以前に比べれば少なくなっているんですが。...

  • hak********さん

    2019/3/2111:45:40

    >愚人・衆愚ポピュリズム活動でしょうね!地球温暖化理論なにも勉強してないよ!

    科学的根拠に基づかないポピュリズム活動は、温暖化を信じない人のほうかと思いますけどね。
    あなたの言う理論は、これまで散々否定されてきたのに。
    まあ、いまだに相対性理論を信じられない人や、大陸移動説を信じられない人もいるんだから、比較的新しい温暖化を信じられない人が一定数いるのも仕方ないのかもしれませんが。

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moo********さん

2019/3/2209:40:35

基本的に温暖化は、学術論文等の一説ではなく、世界的にコンセンサスのある国際機関の発表等を基に作られます。
この場合、国連の下部組織のIPCC や、OECD 、UMO等の資料が、使われているはずです。

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sec********さん

2019/3/2121:11:13

地球の平均気温でも、北極海の海氷面積にしても、温室効果の影響だけが、増減の因子ではない。
太陽活動や海洋熱循環、北極海の海氷では、海流や季節風の影響など多くの因子が存在し、短期間ならば、それらの影響を大きく受ける。
しかし、温室効果は、二酸化炭素が増え続けている状態では、増加が続く。
その他の因子は、規則的あるいはランダムなある範囲に収まる変化なので、長期的に見れば、温室効果の影響が確実に表れる。
北極海の海氷面積も、10年単位でみれば、確実に減少している。
https://ads.nipr.ac.jp/vishop.ver1/ja/vishop-extent.html

グラフは、衛星観測による対流圏下層の全球平均気温の推移です。
5年10年では、下降していても、長期的には、気温上昇は続いている。

地球の平均気温でも、北極海の海氷面積にしても、温室効果の影響だけが、増減の因子ではない。...

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hiy********さん

2019/3/2116:57:41

南極では氷床、海氷とも増えています。
南極を無視して、北極海の海氷ばかり取り上げて、減っているから温暖化は深刻だと騒ぎ立てるのはおかしい。

温暖化CO2原因説は最近出た新しい理論ではなくて、スウェーデンのアレニウスが1896年に発表した古い説です。

ところが、1900年頃の科学者たちはこの説を成り立たないとして、支持しませんでした。
もっと前にチンダルが行ったCO2濃度を2倍にしても赤外線の吸収は変わらないという実験結果と、同じ結果のクヌート・オングストロームによる追試を知っていたからです。
このことは、ワートの著書「温暖化とは何か」に書かれている事実です。

温暖化CO2説は1980年代から科学的事実とは無関係に政治的に主流となっている「えせ科学」です。

1896年のアレニウスによる発表以来、もともと成り立たないと、長年にわたって学会で退けられていましたが、1980年代に原発を推進するため、科学的知見を無視して、政治的に主流になりました。
無実のCO2は濡れ衣を着せられて、悪者にされてしまいました。政府の意向を受けて派遣された御用学者と国連官僚からなるIPCCは科学を装った報告書を出しています。

https://www.youtube.com/watch?v=6hERKrs72VI
地球温暖化詐欺 5/8

「1985年にはフィラハの国際会議でコンピュータを用いた温室効果による温暖化の将来予測が論じられ、未来の社会への警告もなされた。
しかし不確実性も多く、さしせまった脅威も被害も実感できないこの問題が動揺とともに広く世界中に広まったのは、オゾンホールのような科学的発見のせいではない。

1988年夏、アメリカ各地が 大干ばつなどの異常気象に悩まされているさなかの6月に、アメリカの著 名な気象学者ハンセンが「人為的な温暖化が起きてこれらの異常気象を引き起こしている」と受け取られるような発言を議会の公聴会で行ったことによる。
科学者の間でもまだ議論が分かれている問題を、偏ったかたちで人々に伝えた研究者としての信頼を失いかねない一見非常に軽はずみな行為は、特に研究者集団からの大きな批判の対象になった。(本当に温度上昇が起きているのか、それは二酸化炭素の増加のせいか、その増加は人為的なものか…といった基本的な問題に関する確証が得られていなかったからである。実は現在でも得られているとは言い難い)。

しかし蜂の巣をつついたような騒ぎが過ぎてみると、温暖化問題は一面的とはいえ国際的に広く知られるようになり、重要な地球環境問題つまり国際政治問題として市民権を得ていた。」

http://www.lib.meiji.ac.jp/about/publication/toshonofu/shino.pdf
地球環境問題史 篠田由紀

「IPCCの設立過程をみると、当時は特にイギリスのサッチャー政権の強い支持と影響のもとで、地球温暖化問題が政治的課題として取り上げることが決定的となった。サッチャー政権は「新自由主義」的経済政策の実行のためにイギリス国内において最大の敵対的関係にあった炭坑・製鉄産業の労働組合との厳しい政治闘争を展開しており、特に強力な炭坑労働組合の力を弱めるために地球温暖化問題を利用し、石炭火力発電を基礎とするエネルギー政策から原子力発電を推進する政策へと切り替える必要があったというものである」

「ヨーロッパ主導によって設立されたIPCCは、イギリスとフランスのように、最初から地球温暖化問題を利用し原子力発電を推進しようとする政治的意図があったことに注目する必要がある。 」
(クライメートゲート事件 京都議定書 中野洋一 九州国際大)

最近の温暖化CO2原因説はモデラーの誤った前提と数式のでたらめなシミュレーションによるものです。
彼らはCO2が地球放射のうち、波長15μm付近の遠赤外線しか吸収できないことを見落とし、あたかも全波長を吸収できるかのように、変化後のCO2濃度を変化前のCO2濃度で割ったものの対数に比例して温度が上昇するという1896年のアレニウスの発表と同じ間違いを繰り返しています。

「IPCC (1990)およびMyhre et al. (1998)によれば、
CO2の放射強制力(W/m2)=5.35×変化後のCO2濃度を変化前のCO2濃度で割ったものの自然対数」 (ウィキペディア「放射強制力」)

「専門家」なる者はケタ違いに多額の研究費を地球温暖化対策費として政府からもらっている政府迎合の御用学者の集団です。金づるを失うような発表をするわけがありません。

事実を捻じ曲げて、こじつけで、観測と実験に裏付けられた科学的根拠もなく、「温暖化は人為的に排出したCO2の濃度の上昇のせいだ」という結論を政府にヨイショして出しているのです。

CO2の赤外線吸収波長15μm付近の地球放射の宇宙への透過率はゼロです。CO2濃度が高くなっても、さらに波長15μm付近の赤外線を吸収することはできません。
その波長では放射冷却が起きていませんから、CO2濃度の上昇による温暖化は物理的に不可能です。

アメリカの物理学会も最近は温暖化CO2原因説と、CO2による甚大な悪影響説に懐疑的になっています。
https://www.aps.org/policy/reports/popa-reports/energy/climate.cfm
American Physical Society(米国物理学会)2019/Climate Change
ポイント
①気温上昇の原因をCO2増加だけに帰結することはできない。
②気候変動の論議の本質は科学的ではなく、価値観の相違に起因。
③CO2増加抑制しなくても、それがもたらす損害は僅か。

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chi********さん

2019/3/2107:22:38



やや不明瞭なのですが、ここの設問?が、何処かの試験?問題?
学校関係のは、多分文科省管轄?でしょうから、官僚等が差配してるのでしょう?彼等は駄目官僚ですよ!文科省?も、厚労省?のも、国土省・環境省のも何処の役人等もほとんど駄目官僚(役人)です。日本を駄目にしてるのがそういう役人ドモ集団(霞ヶ関住人集団?)です。これじゃああああ日本はお終いなんでしょう、と悲観的状況なのですよ!ほんとうに困った連中です。どういう鉄槌?を加えたらいいのでしょうね?

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