作曲家など著作権権利者にとってレンタルCDってありがたいのですか?

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レンタルは80年代に生まれたビジネスだけど(その頃はレコードだったけど)、洋楽のアーティスト達はレンタルがあるとCDが売れなくなると主張し90年代初頭、新譜に限って1年間レンタル禁止の条約を結んだ。それで洋楽のCDが売れたかと言うと、リスナーが邦楽の方をこぞって聞くようになりJ-POP隆盛の時代を迎え日本での洋楽CDはまったく売れず氷河期になってしまった。という前例があるのでもしレンタルCDを無くしたら客は新品CDを買うどころか音楽そのものを聞きたいと思わなくなるかもしれない。聞きたいと思っても無料ダウンロードばかりに走るとかね。 アーティストにとってCD販売価格から得られる著作権料は微々たるもの。売れなくて困るのはレコード会社、流通業者、小売店。アーティストにとって一番困るのはちまたでの人気が上がらないこと。レンタルCDで貸出上位にランクされるのはとってもありがたいことなんだよ。

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ご参考になれば。 貸し出すには原盤権など著作隣接権を持つ方への承諾および貸し出しにさして一定の金銭の支払いもしくは貸し出し収益の一部が支払われるはずです。 うる覚えで申し訳ないですが、たしか1~3年ほどで貸し出しに対する課金はなくなった気がします。 ですので、旧作が安いというのはそこにあるはずです。

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レンタルCD店が一万件あるとしたら、どんな曲でも何もしなくても1万枚売れる。 逆に100万枚売れるはずの物が1万枚しか売れない。 韓国では漫画はレンタルが主流なので、漫画家が育たず日本の違法コピーが主流。 中国は違法コピーが主流なので、アニメや映画や音楽の自国文化が無い。 レンタルが主流なので、儲かった商売は定価14800円のアダルトビデオ業界。しかしネット時代になって違法ストリーミングが主流になり、風前の灯火。中国では自国でアダルトビデオを作るのが違法で死刑になるので、蒼井そらが、国民的AV女優。 レンタルCDは、何回も議論が出たが実際にお金が動き、売れないアーティストには恩威があったので無くならなかったが、違法ダウンロードはお金が動かないので、法律で禁止された。 レンタルでは貰えない握手券をつけるなどの、おまけ商法が現在は主流。

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