勤めてる場所だけではなく、心理学の専門的知識と技術を使って心理相談支援業務をメインとして仕事をしてきたかが問われるのではないかと思います。そのほうが重要。職場がそうであると認めるなら、受験申し込み時点で5年以上勤務していれば受験できるのではないでしょうか。 いつの時点で5年とするかは、日本心理研修センターのHPに書いてありましたよ。 虚偽の申告をして受験しようとする方が問題となっているので、受験申請のときに書類にきちんと職種名を記載するようになりました。本当に心理に関する相談支援をメインでしているか怪しいと判断されれば、日本心理研修センターから問い合わせがくると思います。