人工地震は実験的に実証されています。何のメリットが有るか無いか、といった一般の方が考えうる動機によって科学技術の存在の有無が決定されることなどあり得ません。科学的に存在するか否か、説明がつくかどうかの話です。 認めさせたい何らかの法案を押し通したい時、WHOによる強制接種のための改正案を認めさせたい時、占領支配する側にとって不都合な政権が擁立されそうな時・・・いろんな場面で、加害者にとって不利な状況を打開するため、為政者に対して脅し目的で使用すれば、絶大な効果を発揮するかもしれません。 １９６０年代に米国のデンバーで起こった群発地震は、工業廃水の注入が原因であったことが解明されました。これは、地殻変動やプレートが存在しない月震と同様に、プレートテクトニクス理論を覆す典型的な事例です。メディアやウェブ上の天気予報などのニュースを報じるサイトや予報士らが、堂々とこの理論を持ち出して、嘘を吹聴し、隠蔽に加担していますが、悪質な反日プロパガンダです。 他にも、２０１４年にキルギスのビシュケクで行われた、ロシアのパルス電磁気を使った人工地震の実証報告があります。これはロシア科学アカデミーの報告です（最下部参照①）。この電磁気パルス装置を使った人工地震の実験は、複製実験が行われ、物理学的な仕組みは完全に解明されていないものの、同じ結果が得られ、人工的に地震が誘発できることがはっきりと示されています。 地球は巨大な電気伝導体であり、電離層ー大気層ー岩石層がグローバル電気回路として機能しいることが裏付けられており、特に電離層の特定部分に太陽放射線を集中して局所的な擾乱減少を引き起こす実験などは、過去に世界中で繰り返し実験が行われてきています。ＡＰＥＸ（アクティブ・プラズマ実験）などもその例です。このロシアの報告内でも、電離層の擾乱が、地震につながる可能性があることを指摘しています。マサチューセッツ工科大学のウーズノフ博士は、３１１の直前に資源域の上空の電離層で観測された、自然ではあり得ない丸形の赤外線の増大データを公表しています（最下部参照②）。 他にも、大阪市立大学名誉教授であった弘原海清氏が設立した、特定非営利活動法人大気イオン地震予測研究会e-PISCOという、大気イオン濃度などから地震予測をするNPO法人の２００９年の観測結果から、HAARPからの電磁照射による地震誘発が記事で指摘され、公表されました（最下部参照③）。後にこれは削除され、弘原海理事長は翌年の１月に逝去されています。 人工地震に関して、ここで何度も回答してきましたが、回答内で「ない」とか「オカルト」だとか「妄想」などと書き込んでいる方々は、殆どが隠蔽情報工作員によるものだと思われます。 日本の福島県の双葉町の井戸川克隆元町長の発言を含め、世界各国の政治家が人工地震を示唆したり、あるいは認めており、環境破壊兵器の禁止条約も締結されています。日本はもともと自然地震があるため、こういった兵器の恰好の標的です。 日本では、米国との間で安保条約や地位協定や密約があるため、米軍は日本及び周辺に、自由に兵器や設備を配備し、運用し、あるいは使用しても一切追究を受けません。砂川事件に見られるように、憲法にも優先する国際条約と密約による法体系が出来上がっているからです。 ①"Electromagnetic earthquake triggering phenomena : State-of-the-art research and future developments" 「電磁気地震誘発現象：最先端の研究と将来の発展」 Vladimir Zeigarnik and Victor Novikov/ Geophysical Research Abstracts Vol.16,EGU 2014-16221,2014 https://ui.adsabs.harvard.edu/abs/2014EGUGA..1616221Z/abstract ②マサチューセッツ工科大学 Technology Review/ Atmosphere Above Japan Heated Rapidly Before M9 Earthquake:「日本上空の大気がマグニチュード９の地震前、急速に熱された」 ③NPO法人 大気イオン地震予測研究会e-PISCO http://www.e-pisco.jp/index.html 週刊大気イオン変動ニュース 第4号 2009/09/25 (重要事項につき会員同時公開) / 弘原海清e-PISCO理事長による解説:「HAARPの影響だった可能性高く」